株式会社Web-STYLE(ウェブスタイル)ブログJust another WordPress site

　例えば、フランス料理のお店で“もう、新しいメニューが何も思い付かない”という状況があってはならないように、弊社のようなWEBサイトの運営サポートをしている会社ではWEBサイトの改善点や企画の提案が出来なくなるなんてコトは考えられません。

　それは“専門である”というコトが安定したサービスを提供し続けられるとイコールだからです。

　けれど、企業様にとって経費削減や利益を伸ばすために極力は外部への委託を抑えて、普段は自社の企業努力でカバーしたいというのが経営者の方の本音でしょう。

　単純に考えれば、チラシだと企画は社内で出来ているのにホームページの運営になると出来ないなんてコトは不思議なのですが、もしかするとこれって“ホームページには専門的な知識が必要”という先入観がまだ根強い証拠なのかも知れません。

　しかし、ホームページの更新内容を自社で考えるなんて“きっかけ”さえ見つかれば簡単なのです。

　今回の記事ではポイントの一つである“ターゲット層の設定”を例に挙げるコトで、皆さんで自社ホームページの更新内容を決定して行くきっかけが作れればと思っています。

　このターゲット層の設定を単純に考えるなら、表現内容を“万人受け”にするか“絞り込む”かです。

　上記の図でも書いていますが、万人受けな表現にするとターゲット層は広がりますが、即効性の見込める“買う(選ぶ)”といったアクション誘導は弱くなります。

　いわゆる“心に響かない”という状況です。

　WEBに限らずサービスの利用や企業の選択には“共感”と“納得”が重要だと言われています。

　面白いコトに万人受けの表現しか出来ていないWEBサイトでは、期間や数量限定のキャンペーン企画を実施したとしてもコアな層の絞り込みをしたWEBサイトと比べて売り上げが伸び悩むという結果も出ており興味深いです。

　ただ、ターゲットを絞り込んだホームページの表現にも課題はあります。

　それは、設定した層とマッチしない集客では万人受けサイトより成約率が“悪くなる”という点です。

　そのため考えられるコア層毎に複数のWEBサイトを制作したり、広告を活用してターゲット層を誘導したりといった手立てとの併用が必要になる訳ですが、まぁ、利益が高くなるにつれてサイト運営の費用も多くなるというのはビジネスである以上は当然の結果なのでしょう。

　正直に言えば、目標計画やサイト活用の運営スケジュールも無しに、思い付きでネット広告の導入やホームページのリニューアルを行ってもほとんどの場合で思うような結果は出ていません。

　また、ターゲット層の設定の他にも自社でサイト運営をしていく上で大切になるポイントはあるのですが、この続きはまた今度にしておきたいと思います･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・やるべきコトが分かっていてしないサイト運営に思う。

・やるべきコトが分からない場合のWEB運営について考えてみる。

　8月下旬の話になりますが、2015年9月1日よりAmazonにおいてFlash広告の掲載を受け付けないというアナウンスがガイドラインよりされました。

　そもそもの発端は、Flashプログラムの脆弱性をついたマルウェア配布問題の拡大でしょう。

　去年のITニュースで目立っていたものに“リスティング広告”や“動画サイト”でFlashが表示できない旨のメッセージと一緒に最新版のFlashPlayerへのアップデートを促し、偽FlashPlayer配布ページでマルウェアをダウンロードさせてフィッシングなどの迷惑行為を行うというものがありました。

　それが今年になるとFlash広告を表示しただけでもウイルス感染させる事例が増加してると言います。

　しかも、聞くところではウイルスを感染されられた多くの方は、対策ソフトを使っていないためウイルス感染させられたコトにすら気付かないままなのだとか…どうやら年々こういった手口は悪質になっていく様です。

　まぁ、詳細や対策については別のサイトで紹介されていますからそちらをご覧頂くとして、上記の図の様にWEBサイトを閲覧するための各種ブラウザやYahoo!やGoogleといった検索エンジン、Amazon等の通販サイトが次々にFlashプログラムを排除する動きをしています。

　これはFlash動画を公開している企業様にとって無視できない状況です。

　いや、別にウイルスを配信している訳ではないから関係ないと思われた方、そうではありません。

　もともとスマホやタブレットではFlash動画の閲覧が出来ないコトが一般的ですし、パソコンによるサイト閲覧でも設定をしてFlashを表示させないという方も増えていると聞きます。

　企業様にとって“Flash動画”を表示しない環境が整いつつあるコトが問題なのです。

　危険性が実感できない、Flashを見れない方のいるコトを知らない、分かっていても予算を当てられない、そもそもホームページのタイトルにあるアニメがFlash動画かどうか分からない…その理由は様々なんだと思います。

　もちろん、高額な費用を掛けて制作したのだから残しておきたいという気持ちもあるでしょう。

　しかし、利益を追求するビジネスツールだという点からホームページの仕様を考えれば、企業様への影響や印象等を考慮して他のプログラムでの動画に作り直すコトも大切なんだと思います。

　また、この状況の放置は今後のビジネスチャンスを逃すコトに繋がってくるかも知れません。

　ビジネスである以上、費用を掛けたくなければアニメーションさせずに1枚の画像タイトルに変更するのも“あり”なのですから企業ホームページの中に表示されない図がある等の“マイナスイメージ”だけは取り除いておきたいものです･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・フラッシュやGIFアニメ、プログラムでの演出について考えてみる。(Flashは別プログラムに変更を。)

・FlashアニメやゲームのWEBサイト設置について考えてみる。(1年で真逆の記事になっちゃいました。)

　今はブログをSEOに役立てたいなら一日に2回以上は更新しないと駄目だと言われました。

　こういった相談は今でもありますし、当サイトへの検索ワードでも目立っていますから、“ブログを更新する効果”については定期的にテーマに取り上げて記事にしているのですが、ホントにそうなのでしょうか？

　そもそも“駄目”という言葉の意味には、いろいろと営業的な含みもあって判断が難しいです。

　確かに、企業様にとって必須のビジネスツールとなったホームページやブログですが、別に所有を義務付けられている訳ではありませんし、更新をしないと誰かに責められる訳でもありません。

　ただ、これが“ブログを更新した方が良い”のかという問いとなると話は別です。

　もちろん、以前のブログ記事で述べた更新しないよりした方が“良い”という意味ではなく、企業様にとって“得”があるかどうかという意味での“良い”です。

　上記の図にも描いていますが、企業様において“利益”を生み出すためのブログ運営が出来ているのかと問えば、面倒ばかりで手応えを感じられないという方がほとんどではないでしょうか？

　別に、無理してブログ更新を続けていたとしても、自社サイトを検索できるキーワードが無限に増える訳でもなく、アクセス数が増えても問い合わせの割合や売上が伸びる訳でもない。

　いやいや、待ってください。

　手軽な自動更新ブログラムという認識のブログですが、検索ワードが増加を始めるまでのサイト評価の時期に更新の習慣づけができなかった(または、更新が続かなかった)企業様が多い中、更新できているだけでも“成功”の入口にいると考えられます。

　問題は、そのブログ記事がビジネスに繋げられていないという点なのです。

　ただ、漠然とブログの更新をしていてもそれは個人の趣味の領域でしかなく、ビジネスである以上は利益を出すツールとして有効活用できる運営をしなければなりません。

　ブログは、商品やサービスへの興味関心の促し、ターゲット層のマッチング、購買意欲の向上、購入やサービス利用と言ったアクション誘導、口コミ誘導…考えればいろいろな活用が可能なビジネスツールです。

　まぁ、これらのビジネス戦略に対して有効にブログを活用したいのであれば“手間”と“費用”は必要なのですが。

　もし、そんな手間のかかる運営が面倒だというのであればイメージ戦略のツールだと割り切ってしまうのも良いですし、ネット販売や来店誘導をアフィリエイターに依頼するなり、ネット広告を活用するなりした方がよほど企業利益に繋がるでしょう。

　仮に、ブログ更新を請負業者に丸投げできたとしても単にSEOによるアクセス数アップが見込めるだけで、企業利益を出せるかどうかには全く別の手立てが必要なはず。

　どちらにしても、ブログを書いているから結果も欲しいという根拠のない我が儘だけで簡単に成功するのであれば、全てのWEBビジネスにおいて失敗する方はいないと言って良いくらいなのです･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・ホームページからの利益の期待とギャップについて考えてみる。

・(連載66)ブログ更新をするのならビジネスに繋がる活用をする!

　ブログはホームページを持つ企業様にとって便利ですが心配もまた多いシステムです。

　普段はそんなに感じないかも知れませんが、ブログの仕組みが自動更新プログラム(CMS)の一種だと考えれぱ、必要なIDとPasswordが分かれば誰でも簡単に侵入するコトができるというのも心配の一つでしょう。

　このブログへの侵入には人によるものとロボットによるものがありますが、その被害件数は増加傾向にあるため、一部のサーバーでは不正ログインが確認された場合にはアクセス制限を掛けるなどの対策がされているようです。

　また、最近ではログイン画面にIDとPassword以外にランダムな文字を表示させて入力確認する方法…いわゆる“CAPTCHA システム”を設定するなどの対策を自社で行っている企業様も増えているように感じます。

　しかし、退職者によるブログ侵入で悪意ある書き込みをされたという事例もあるように、企業様に求められるリスク対策も年々に負担が大きくなっているようです。

　企業情報の漏えいやブログの乗っ取りを防ぐための対策は、生産性が少なく“手間”ばかりかかるため導入に二の足を踏んでしまう企業様が多いのも分からなくもありません。

　WEBとは関係ありませんが、且つて企業の情報漏えいが続く中でオフィスへ出入時の本人認証を導入するなど今では当たり前になったシステムも、導入にかかる費用の工面と習慣づくまでの手間は相当なものだったでしょう。

　さて、話は本題に戻りますがブログ運営の際にやっておきたい対策は次の2点です。

・ブログの更新をするパソコンは固定する。

・ID(アカウント)は機能制限を設定して個別に発行する。

　確かに、これらの設定をするコトで出張先や自宅からブログ更新ができなくなりますが、個人の趣味ではなく業務だと考えるならばログイン制限が掛かるコトやアクセス履歴が残るコト自体は別に不思議ではありません。

　要は、“なぁなぁ”でブログを運営している企業様は常に問題と隣り合わせにいるというコトなのです。

　先に述べた例ですが、辞めた人間が会社のブログに侵入して悪意のある書き込みをする。

　この事例の中には、ネットカフェとかで書き込みすれば分からないだろうという認識の方もいたみたいですが、これはネットの仕組みを理解していないだけで多くはバレます。

　ただ、ブログへの悪意の書き込みは書いた側の都合や真偽には関係なく膨らみながら独り歩きしてしまうもので、ある程度の規模となった企業様は自社ブログへの不正ログイン対策くらいはしておいた方が良さそうです。

　どちらにしても“うちの会社にはブログへの侵入なんて有り得ない”という認識のもと自己責任で経営者様が容易性を選択されているというのであれば仕方がありません。

　問題は“当事者になったら慌てる”という自業自得な方の場合で、少なくとも事後対策では足元を見られても仕方がありませんし、事前に行う対策費用よりも金額が高くつくのが一般的なのでやはり気を付けておきたいものです･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・インターネットに対する個人の危機意識について考えてみる。

・(連載48)当ブログに不正なログインを試まれた件の報告?

　前回のブログ記事で今話題の盗作問題について述べましたが、折角なので今回は続きと称して“風評被害”についても少し考えてみたいと思います。

　ただ、一言で“風評被害”といっても、その情報拡散には様々な人の思惑が入り混じっているものです。

　ですから、上記の図でも描いている通り企業様の“悪い噂”の全てが風評被害となる訳でもなく、関心が無い情報、批判拡大に参加しても達成感や満足感を含めた損得のない場合には問題視すらされません。

　もちろん、これらは企業様の危機対策への説明責任や対応の姿勢が整っているコトが前提の話です。

　また、企業様から“SNSは怖いからしない”という話をお聞きするコトがありますが、これは皆様の周りにおいても企業規模や知名度に関係なく大小様々な風評被害の問題が発生しているからなのでしょう。

　確かに、悪い噂は良いものより“速く”、“広範囲”に拡散すると言います。

　 しかし、単に“悪い噂”は情報の拡散を正当化する口実が作りやすく、人の付け入る隙も大きいというだけで、それが必ずしも風評被害の発生に繋がるのかと問われればほとんどの場合ではそうではないはずです。

　つまり、反対意見の割合よりも周りに批判して得する数がどの程度あるかの方が重要なのだと思います。

　そういった意味では、最近では電話対応をせずWEBサイトでもお客様窓口が分かり難い企業様が増えていて、問題が解決しないまま消費者が諦めているケースも増加しており、こんな消費者の不満が蓄積され続けていると小さなきっかけで大きな批判活動になるかも知れません。

　更に、タイミングが悪いと別の企業様への不満も一緒にしょい込む可能性すらあります。

　どちらにしても風評被害については事前のリスク管理と事後の対応がどの企業様にとって被害を最小限に抑えるための課題となるはずなのですが、取り組みには人と予算が必要となり経営判断に委ねられる訳ですから簡単にはいかないのでしょうね･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・インターネットで拡大する盗作問題について少し考えてみる。

・企業側がもっとお客様の声を集める大切さについて考えてみる。

　最近、東京オリンピックのエンブレムが盗作なのかと問題視されて話題になっています。

　まぁ、この問題については専門家の方々にお任せするコトにして、当ブログでは別の視点から他人ごとではない“盗作問題”について少しだけ考えてみましょう。

　ポイントは盗作問題では“言われた側”と“言う側”の両方の視点から考える必要があるという点でしょうか。

1)盗作だと言われた側にその意識はあるのか？

　俳句やイラストの受賞作品、論文レポート、マスコットキャラやキャッチコピー、エンブレムやロゴに限らず“盗作問題”は昔から数多くあり、誰が見てもあからさまなものから類似していて疑わしいものまで様々な事例が存在しています。

　また、実際に盗作していても“盗作ではない”と言ってしまうのも自己防衛の心理から理解できなくもないです。

　反対に指摘する側となる人間の心理では模倣や模写に対しては“どこそこが似ていない”、オリジナルのものに対しては“何々に似ている、影響を受けている”という印象を自然に持ってしまうものらしいです。

　しかし、“盗作問題”には個々の判断に委ねられていて共通認識の線引きとなるルールがありません。

　いくら本人がオリジナルだと主張していてもインターネットで世界中と繋がるコトの出来る今、似たアイデアを持っていて“自分に著作権利があるはずだ”と主張される方とも繋がってしまう可能性は十分に考えられます。

　調べてみると著作権利の対象にならない例もネット上には多く紹介されていますが、やはり曖昧なものが多く問題が起こった際に和解できる判断材料までには成り得ないでしょう。

　もちろん正式に手続きして使用する、参照元を公表する等のリスク回避の行為は有効です。

　しかし、100人中100人が“盗作”だと感じるものでも当の本人は“インスパイア”されただけだと本気で思っている…こんな状況下では大問題になるまで気づくはずもなく、リスクマネージメントの意識はこんなところにも課題として広がっています。

　まぁ、初期対応が大切なのは当然ですが、盗作元とされているものを一切見たコトが無いなんて言い切ってしまっていれば、後から「実は…」なんて言えなくなるコトもあるのでしょう。

　そんな時、当事者にはプライドが少し邪魔するかもしれませんが素直に“ありがとう”と“すいません”くらいは言えた方が世間に与える印象は良さそうです。

2)盗作だという側が当人ではないケースが今後は増えてくる？

　痴漢の冤罪詐欺というものがあるそうですが、自分の損得から外れた第三者の正義感や優越感による盗作疑惑の盛り上がりはインターネットに限らず課題となってくるでしょう。

　盗作の真偽より、盗作だと言われた時点で企業へのダメージは大きく致命的です。

　更に、ほんの一部の悪意ある第三者が当事者叩きに参加しても許されるという口実を得られれば、どこまで攻撃がエスカレートしていくかは皆さんの周知のところだと思います。

　しかし、TPPにより著作権法の非申告罰化や今回の事件が裁判となり判例がでれば不安要素とも成り兼ねず、今の著作に対する曖昧な共通認識のままでは、お金やライバル貶める目的の悪意ある行為が増加するやもしれません。

　これからの時代は、情報発信をする企業様全てがインターネットを活用して情報を“見ている”と同時に“見られている”という認識を持つコトがリスクマネージメントの意識にも繋がってくるのでしょう。

　悪い言い方をすれば今までは暗黙の了解だった談合や出来レースも世界で通用する程のコネでも持たない限り“強力なコネクション”とは言えない時代になったのかも知れませんね･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・ホームページを真似されるという問題について考える。

・情報操作というか意識誘導してしまいそうになる点に思う。

　ホームページから資料請求のメールが届かない。

　そんな話を耳にするコトがありますが、それって“資料請求”という手段がビジネスモデルにあっていないか、WEBサイトで資料が提供されているという事実が知られていないかという点をまず最初に確認する必要があります。

　特に、営業アポイントや契約を促す問い合わせフォームであるなら尚更その敷居は高いものです。

　もし、それなのに問い合わせメールがポンポンと届く状況だというのなら、余程のブランド力があるのでない限り同業他社による情報収集かも知れないと考えてしまうのも仕方のないコトなのでしょう。

　まぁ、そもそも同業他社に知られてビジネスに影響が出る重要な情報を一般的に誰もが簡単に取得できるようにしている時点でもうどうかと思いますが…。

　その場合はもう一度、WEBで提供している資料を検討し直す必要があるかも知れません。

　ただ一つ言えるコトは“問い合わせ”や“資料請求”が来ない理由を把握しているかどうか、それが有効な手段なのかを理解しているかどうかが成功の鍵となってくるのでしょう。

　案外と問い合わせの項目や資料内容を明確にしたり、アプローチするターゲットを絞り込むコトで簡単に資料請求のメールが増える可能性もある訳で、まだまだ現状を改善する余地がある企業様も多いと思います。

　どちらにしても自社サイトから問い合わせメールが来ない、または少ないという現状を受け入れてそのままにしておくのかどうかの企業姿勢が問われている日々の繰り返しなのです･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・競合からホームページを守るというコトについて考えてみる。

・企業サイトを真似されたくないという心理について考えてみる。

　iOS9のSafariブラウザには広告表示をブロックできる機能が搭載されるそうですが、実のところ、利用者にとってどこまでの利便性を期待できるのでしょうか。

　ネットで関連情報を見る限り、通信量の削減と表示速度の高速化が謳われていますが、今後はandroidスマホとアップル社の“WEB広告”に対する考え方の違いが明確になってくるかも知れません。

　確かに、スマホというデバイスでインターネットを行う場合、表示される広告の大きさやタイミングによっては逆に商品や企業にマイナスイメージを持たれるという可能性が多いにありそうです。

　また、広告表示される機会も限られていて、まったくWEB広告を見ない方も案外多いと言います。

　ただ、検索エンジンを活用せず、動画は見ない、ブログ等も閲覧しない状況で、もっぱらスマホはSNSとアプリしか使っていない方だと一目で広告だと分かるものに触れる機会が少なくて気づかないだけなのかも知れませんが。

　ターゲット層の世代によっても活用方法の偏りがあるでしょうが、新規顧客の獲得はスマホサイトで集客して、既存顧客の囲い込みは専用アプリを使うなんて企業様が増えているのもこんな理由からなのでしょう。

　実は、以前にも広告をブロックするブラウザ機能はありました。

　しかし、パートナー企業はお金を支払って広告ブロック対象外に設定できたため完全に広告をブロックできたとは言えず、一時的には話題になっていましたが広く利用されるようになったとは思えません。

　そう言えば、テレビ番組を録画するためのレコーダーからCMカット機能がなくなった事情も似ています。

　広告を活用する企業側としては自社の広告だけ目立たせたい、アフィリエイターは広告閲覧数を伸ばして収入を増やしたい、消費者は興味ない広告は見たくない…三者三様で思いはそれぞれです。

　過剰な広告表示や誤クリック誘導など確かに広告媒体も精査していく必要はあるでしょう。

　むしろ、そうでなければスマホでインターネットを見ていても怪しいサイトばかりで怖いウイルスを仕掛けられそうなんてコトばかりが一般常識になってしまう可能性も0ではないような･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・怪しいと感じるWEBバナー広告の対応について考えてみる。

・リスティング広告の有効活用について少しだけ考えてみる。

　ネットの掲示板や口コミサイトにおいて、会社にとって不利益となる誹謗中傷の書き込みを見つけたりすると“はやく削除しなきゃ”という気持ちになるのはよく理解できます。

　確かに、ほおっておけば情報が拡散して会社の存続に関わるというのなら早急な対策が必要でしょう。

　ただ、最近では“会社名＋評判”で検索する方が減少傾向にあるとも聞きますし、そもそも乱立してきた口コミサイトそのものが知名度の高いものと情報が追加されず成立してないサイトとに分かれてきたようです。

　つまり、ほとんど影響力の無い口コミサイトも多いというコトになります。

　また、口コミサイトが集中するのも医療関係や学校関係、建設業や飲食店、ヘアサロン(エステサロン)等、競合が多く反響営業を重要視されている業種が目立ち、評判を検索されやすい業種に絞られているようです。

　ここで安心できる点を述べるなら、数ある口コミサイトにおいて“削除依頼”に対応する管理者が増えて来たという点でしょうか。

　“企業様が事実無根だと言われても書き込みを行った当事者の方はそう感じたのかも知れない。”

　運営企業の方針や対応した場合の作業の手間から頑なに削除を拒んできた口コミサイトが多い中、利益重視の口コミサイトが乱立してきたコト、書き込みが匿名で行われているというコトから個人情報の開示でなければ対応するケースも多くなってきました。

　案外と削除の問い合わせするコトであっさり解決なんてコトも多いようです。

　例外として、個人を装った同業他社が運営している場合等、サイト運営側が意図的に問い合わせそのものに無反応を決め込むというケースがあります。

　口コミサイトではなく掲示板へ誹謗中傷となる嘘の書き込みをして回っていたという事例もありますが、悪質な書き込みが続く場合は法的な処置を取るという判断をしなければならないコトもあるでしょう。

　WEBを活用するコトで全ての企業様にビジネスチャンスが広がったとよく言われますが、その反面、存在を良く思わない競合企業と繋がる機会も増加しました。

　そして、その中には“相手を貶めて利益を得よう”という企業があるかも知れないコトを否定は出来ません。

　わざわざ通常業務に負担が出る程に誹謗中傷の記事や書き込みを探して回る必要はありませんが、対策をすべきものと放置して良いものとを正しく判断して速やかに対処したいものです･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・SNSが企業経営に及ぼす影響(リスク)について考えてみる。その1

・身に覚えの無い書き込みでお店がピンチに？

　最近、ホームページが見られなくなったという企業様の話をよく耳にします…とは言っても、原因をはっきりさせて対処を行ったというケースよりも時間が経つうちに自然と閲覧できるようになっていたというケースの方が事例数としては多いかも知れません。

　ここで問題とすべき点は、すべてのインターネットが出来なくなっている状況なのか、メール等は出来るけれどホームページの閲覧だけが出来ないのか、他のサイトは見られるのに自社ホームページだけ閲覧できないのか…いろいろ考えられる状況を把握できているかどうかでしょう。

　インターネットの復旧、配線やパソコンの動作確認、ブラウザ等の不具合のチェック…。

　対処方法はそれぞれ異なりますし、WEBサイトを自社で管理している場合でも専門業者にホスティングの依頼をしている場合でも上記の図に述べた点くらいは確認しておくと復旧作業も早いと思われます。

　近年、ホームページを取り巻く環境は多様化しているため漠然としたままでは対策も難しいものです。

　特に、Googleペナルティによる検索できない状況やドメイン管理者の確認を行って閲覧できなくなっている場合は数日から数ヶ月の対処作業が必要となりますし、アドレスやサーバーを利用する期間の更新手続きを怠ってしまった場合には復旧できない可能性だって考えられます。

　例えば、アドレスを手放せば取り戻す手続きよりも先に競合企業に買い取られてしまうコトがあるでしょうし、サーバーの更新を忘れていた上にバックアップも残していないのでは誰が考えても復旧は不可能です。

　どちらにしても今や企業様のビジネス戦略においてWEBの活用は必須となっていますので、特に自社でサイト管理している場合には同じコトが起こらないように原因をはっきりとさせておきたいものです･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

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▼過去のよりぬき関連記事

・やるべきコトが分かっていてしないサイト運営に思う。

・大手レンタルサーバーで障害が起こった件(後編)