仕事でスマホやタブレットを使う機会が多いけれど困った話。

WEB4コマ漫画「僕ならこうするね・・・」5TH 最近たまにスマホやタブレットの操作をしていて全く反応しなくなります。

 別にフリーズしたという訳でもなくボリューム等の他の操作は可能な状況で、タップやフリックだけ反応しないという現象です。

 最悪、電話がコール中にとれないままに直ぐに折り返すなんてコトもあるのですが、機種変更はしたばかりですし故障しているとは考え難いかな。

 いや、確かに電話が繋がり難いという一般的な問題はあり、CMで頻繁に言われているほど繋がり易くなったと実感できる機会もありませんが、それとこれとは別の話でしょう。

 ある日、またスマホが操作に反応しなくなったので咄嗟に薬指で画面に触れてみたところ、もう…さくさく動作しました。

 どうやらこの状況って僕の右人差し指だけ反応しにくいってコトみたいです。

 しかし、この状況が職業病の一つだと考えて良いのかどうか…個人的に起こっているのか、同じような経験をされている方がいるのか知りませんし。

 まぁ、指紋はありますし普段は操作できてるので暫くは様子見の状況なのです。

 いやはや。。

WEBサイトにある資料請求は有効なのかについて考えてみる。


ホームページにある問い合わせや資料請求フォームは有効か?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 ホームページから資料請求のメールが届かない。

 そんな話を耳にするコトがありますが、それって“資料請求”という手段がビジネスモデルにあっていないか、WEBサイトで資料が提供されているという事実が知られていないかという点をまず最初に確認する必要があります。

 特に、営業アポイントや契約を促す問い合わせフォームであるなら尚更その敷居は高いものです。

 もし、それなのに問い合わせメールがポンポンと届く状況だというのなら、余程のブランド力があるのでない限り同業他社による情報収集かも知れないと考えてしまうのも仕方のないコトなのでしょう。

 まぁ、そもそも同業他社に知られてビジネスに影響が出る重要な情報を一般的に誰もが簡単に取得できるようにしている時点でもうどうかと思いますが…。

 その場合はもう一度、WEBで提供している資料を検討し直す必要があるかも知れません。

 ただ一つ言えるコトは“問い合わせ”や“資料請求”が来ない理由を把握しているかどうか、それが有効な手段なのかを理解しているかどうかが成功の鍵となってくるのでしょう。

 案外と問い合わせの項目や資料内容を明確にしたり、アプローチするターゲットを絞り込むコトで簡単に資料請求のメールが増える可能性もある訳で、まだまだ現状を改善する余地がある企業様も多いと思います。

 どちらにしても自社サイトから問い合わせメールが来ない、または少ないという現状を受け入れてそのままにしておくのかどうかの企業姿勢が問われている日々の繰り返しなのです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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競合からホームページを守るというコトについて考えてみる。

企業サイトを真似されたくないという心理について考えてみる。

 

スマホにおける迷惑広告のブロック機能について考えてみる。


WEBサービス提供側の都合と広告ブロック機能との相性は?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 iOS9のSafariブラウザには広告表示をブロックできる機能が搭載されるそうですが、実のところ、利用者にとってどこまでの利便性を期待できるのでしょうか。

 ネットで関連情報を見る限り、通信量の削減と表示速度の高速化が謳われていますが、今後はandroidスマホとアップル社の“WEB広告”に対する考え方の違いが明確になってくるかも知れません。

 確かに、スマホというデバイスでインターネットを行う場合、表示される広告の大きさやタイミングによっては逆に商品や企業にマイナスイメージを持たれるという可能性が多いにありそうです。

 また、広告表示される機会も限られていて、まったくWEB広告を見ない方も案外多いと言います。

 ただ、検索エンジンを活用せず、動画は見ない、ブログ等も閲覧しない状況で、もっぱらスマホはSNSとアプリしか使っていない方だと一目で広告だと分かるものに触れる機会が少なくて気づかないだけなのかも知れませんが。

 ターゲット層の世代によっても活用方法の偏りがあるでしょうが、新規顧客の獲得はスマホサイトで集客して、既存顧客の囲い込みは専用アプリを使うなんて企業様が増えているのもこんな理由からなのでしょう。

 実は、以前にも広告をブロックするブラウザ機能はありました。

 しかし、パートナー企業はお金を支払って広告ブロック対象外に設定できたため完全に広告をブロックできたとは言えず、一時的には話題になっていましたが広く利用されるようになったとは思えません。

 そう言えば、テレビ番組を録画するためのレコーダーからCMカット機能がなくなった事情も似ています。

 広告を活用する企業側としては自社の広告だけ目立たせたい、アフィリエイターは広告閲覧数を伸ばして収入を増やしたい、消費者は興味ない広告は見たくない…三者三様で思いはそれぞれです。

 過剰な広告表示や誤クリック誘導など確かに広告媒体も精査していく必要はあるでしょう。

 むしろ、そうでなければスマホでインターネットを見ていても怪しいサイトばかりで怖いウイルスを仕掛けられそうなんてコトばかりが一般常識になってしまう可能性も0ではないような・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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怪しいと感じるWEBバナー広告の対応について考えてみる。

リスティング広告の有効活用について少しだけ考えてみる。

 

掲示板などへの誹謗中傷の書き込み対処について考えてみる。


最近、口コミサイトの利用者が減っているという傾向が見られる?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 ネットの掲示板や口コミサイトにおいて、会社にとって不利益となる誹謗中傷の書き込みを見つけたりすると“はやく削除しなきゃ”という気持ちになるのはよく理解できます。

 確かに、ほおっておけば情報が拡散して会社の存続に関わるというのなら早急な対策が必要でしょう。

 ただ、最近では“会社名+評判”で検索する方が減少傾向にあるとも聞きますし、そもそも乱立してきた口コミサイトそのものが知名度の高いものと情報が追加されず成立してないサイトとに分かれてきたようです。

 つまり、ほとんど影響力の無い口コミサイトも多いというコトになります。

 また、口コミサイトが集中するのも医療関係や学校関係、建設業や飲食店、ヘアサロン(エステサロン)等、競合が多く反響営業を重要視されている業種が目立ち、評判を検索されやすい業種に絞られているようです。

 ここで安心できる点を述べるなら、数ある口コミサイトにおいて“削除依頼”に対応する管理者が増えて来たという点でしょうか。

 “企業様が事実無根だと言われても書き込みを行った当事者の方はそう感じたのかも知れない。”

 運営企業の方針や対応した場合の作業の手間から頑なに削除を拒んできた口コミサイトが多い中、利益重視の口コミサイトが乱立してきたコト、書き込みが匿名で行われているというコトから個人情報の開示でなければ対応するケースも多くなってきました。

 案外と削除の問い合わせするコトであっさり解決なんてコトも多いようです。

 例外として、個人を装った同業他社が運営している場合等、サイト運営側が意図的に問い合わせそのものに無反応を決め込むというケースがあります。

 口コミサイトではなく掲示板へ誹謗中傷となる嘘の書き込みをして回っていたという事例もありますが、悪質な書き込みが続く場合は法的な処置を取るという判断をしなければならないコトもあるでしょう。

 WEBを活用するコトで全ての企業様にビジネスチャンスが広がったとよく言われますが、その反面、存在を良く思わない競合企業と繋がる機会も増加しました。

 そして、その中には“相手を貶めて利益を得よう”という企業があるかも知れないコトを否定は出来ません。

 わざわざ通常業務に負担が出る程に誹謗中傷の記事や書き込みを探して回る必要はありませんが、対策をすべきものと放置して良いものとを正しく判断して速やかに対処したいものです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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SNSが企業経営に及ぼす影響(リスク)について考えてみる。その1

身に覚えの無い書き込みでお店がピンチに?

 

自社管理サイトが閲覧できない時の対処について考えてみる。



自社管理してるサイトが閲覧できなくなった時に確認しておくコト?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 最近、ホームページが見られなくなったという企業様の話をよく耳にします…とは言っても、原因をはっきりさせて対処を行ったというケースよりも時間が経つうちに自然と閲覧できるようになっていたというケースの方が事例数としては多いかも知れません。

 ここで問題とすべき点は、すべてのインターネットが出来なくなっている状況なのか、メール等は出来るけれどホームページの閲覧だけが出来ないのか、他のサイトは見られるのに自社ホームページだけ閲覧できないのか…いろいろ考えられる状況を把握できているかどうかでしょう。

 インターネットの復旧、配線やパソコンの動作確認、ブラウザ等の不具合のチェック…。

 対処方法はそれぞれ異なりますし、WEBサイトを自社で管理している場合でも専門業者にホスティングの依頼をしている場合でも上記の図に述べた点くらいは確認しておくと復旧作業も早いと思われます。

 近年、ホームページを取り巻く環境は多様化しているため漠然としたままでは対策も難しいものです。

 特に、Googleペナルティによる検索できない状況やドメイン管理者の確認を行って閲覧できなくなっている場合は数日から数ヶ月の対処作業が必要となりますし、アドレスやサーバーを利用する期間の更新手続きを怠ってしまった場合には復旧できない可能性だって考えられます。

 例えば、アドレスを手放せば取り戻す手続きよりも先に競合企業に買い取られてしまうコトがあるでしょうし、サーバーの更新を忘れていた上にバックアップも残していないのでは誰が考えても復旧は不可能です。

 どちらにしても今や企業様のビジネス戦略においてWEBの活用は必須となっていますので、特に自社でサイト管理している場合には同じコトが起こらないように原因をはっきりとさせておきたいものです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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やるべきコトが分かっていてしないサイト運営に思う。

大手レンタルサーバーで障害が起こった件(後編)

 

(連載83)ブログを更新しなくてもアクセス数が減らない理由。


猿じゃダメらしい。更新しなくてもアクセス数が減少しなかった理由?

 さて、当サイトにおいてお盆期間中はブログ記事の更新を休んでいましたが、予想通りアクセス数が減少するコトはありませんでした…というか、ログを見てみると普段よりもページビューが多い日もあったようです。

 これは、一日のアクセス数がある程度を超えると更新をしていない期間が続いても直ぐに影響がでないという特徴がWEBにあるというのが理由の一つだと言えるでしょう。

 そこで一つの目安として、検索ワードを多いものから順に並べた一覧表を作り4つに分類してみました。

 まずは、下記の図をご覧ください。

検索のキーワードを並べるとWEBサイトの活用具合が見えてくる。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 

 実のところ、以前の記事にも書きましたが“サイトの目的”が共通していて結果が出せている…いわゆる“成功”しているWEBサイトには同じような傾向も見られるものです。

 同じ成功をしたいのならWEBデザインや公開情報では無く“データ”を近づける方が効果的なのでしょう。

 例えば、現在の自社サイトがCタイプに属している場合で来店誘導を目的にしているというのなら、関連するビッグキーワードによるSEOや広告の活用により、まずはAタイプへ近づけて最終的には地域密着やブランド化を行いBタイプへ移行していく道筋を目的としたビジネス戦略が必要となります。

 まぁ、これらについての詳細はホームページ有効活用のカテゴリでのブログで記事にまとめていきたいと思っていますが、たまには自社サイトのアクセスログをじっくりと見てみるのも良いのではないでしょうか?

 いやはや。。

むかしのブログ記事を読み返しても全く意味が分からない話。


WEB4コマ漫画「僕ならこうするね・・・」5TH どうもお盆期間中は仕事に対するモチベーションが上がりません。

 ただ、せっかく自分の時間が取れたのですから、自社サイトのリニューアルの前段階としてブログ記事の整理を少ししてみるコトにしました。

 しかし、夜中に書いたラブレターを翌朝に読んでみると恥ずかしくてつらくなるなんてコトを言いますが、それはブログ記事も同じみたいです。

 最初の頃は稚拙な上に、狙いだったとはいえ文章だけで全てを説明しようとしているため、いくつかの記事は何を言いたいのか全く分かりません。

 まぁ、折角なのでブログ記事の内容を分からなくしている原因を分類したところ、次の3点にまとめるコトができました。

 ・遠まわしな言い回し

 ・定着しなかった専門用語の使用(自分で考えた造語は別)

 ・言葉足りず

 当ブログは文章が長い分、少しの説明や事例を割愛しても分かり難くなるみたいなので、今後はこの点に気を付けながらブログ記事を書かないといけませんね。

 いやはや。。

ホームページ会社と企業間で発生するトラブルの原因に思う。



契約したホームページ会社との相性を二つのポイントから考える。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 “法人”であっても人と同じように企業間における相性というものがあるようです。

 もちろんWEB企業で提供しているサービスもそれぞれのクライアント企業様に合わせて変えていく柔軟性があればトラブルの発生なんて問題は少ないのでしょうが、実際のところ企業間トラブルは年々増加しているようです。

 その理由として考えられる一つにWEBの活用方法と提供サービスの多様化による不一致があります。

 いわゆる“サービス”は提供する側と受ける側が同じ方向をむいていなければ成り立たないというアレです。

 上記の図の中で描いていますが、実は“ホームページ会社”にもいろいろと事業内容のカテゴリがあるのですが、多少は理解されるようになったとはいえ、まだまだ一般的には知られていないと言っても良いでしょう。

 更に、一歩踏み込んで考えるなら企業側のWEB会社に対する要望を共通認識する必要もあります。

 少し誤解のある言い方になるかも知れませんが、WEBサイトの面倒な運営や収益を伸ばす取り組みを業者に“丸投げ”したいと考えられているかどうかという点です。

 例えば、企業様がWEB企業との契約を検討する際の要望には大きく分けて次の2つがあります。

・WEBを有効活用する社内体制を整えて、自社でサイト運営のノウハウを蓄積していきたい。

・事業に専念するのでWEBについては予算と目的だけを伝えて結果だけの報告をもらいたい。

 確かにどちらも重要なWEBを活用したビジネス戦略です。

 ただ、この様にホームページ会社との契約目的を考えた上で検討される企業様ばかりではないでしょうから、後のトラブル回避のためにはサービスを提供するWEB企業側からも積極的にヒアリングをする必要があるでしょう。

 どちらにしても業者に任せるつもりなのに“あれやれこれやれ”とすべきコトを言われたり、自社のノウハウを蓄積するつもりが業者に主導権を握られているという状況では何かをきっかけにトラブルが発生するのも当然なのだと思います。

 これからのWEBビジネスは成功のためにパートナー企業の存在が不可欠であり“連携”していくコトが大切なのですから、相性の良いWEB企業とマッチングしてビジネスに専念して頂きたいものです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

▼過去のよりぬき関連記事

新規ホームページの公開と検索できるまでの時差について悩む。

SNSが企業経営に及ぼす影響(リスク)について考えてみる。その2

 

ホームページのアクセス数が適正なのかについて考えてみる。



確かに業種と企業規模で目安となるアクセス数の平均値はある。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 当サイトの検索キーワードを見ていて面白いのは、月間のアクセス件数が300件というのはどうなのか、月間3,000件のアクセス数は少ないのかという数値を気にされる方と対照的に“アクセス数が多いと何が良いのか”という数値そのものに疑問を持たれる方と二極化してきたと感じる点です。

 今までも何度か別の記事に書いていますが、WEBサイトの価値なんてアクセス数の多い少ないよりも企業成長や利益への“貢献度”で判断すべきではないでしょうか。

 つまり、投資や業務負荷以上に利益の恩恵に授かれているかどうかです。

 しかしながら、今もまだ“一攫千金”や“楽して儲ける”といった考えでWEBを導入をされたという方も多く、自社サイトコンテンツの充実を図る更新や顧客の囲い込みの企画立案、新規顧客の獲得のための宣伝広告、ユーザビリティ向上のためのシステム導入、果ては欲しいと設置したブログやSNSの更新すら出来ていないという状況を何度となく見てきました。

 もちろん本来の業務が圧迫される程の負担になっては駄目なのですが、手間と費用をかけるという認識となぜ“このアクセス数なのか”という現状把握、意図的なアクセス数増減の管理はWEBビジネスの成功に必須な条件だと言えるでしょう。

 理由は分からないが今のアクセス数で落ち着いているという意識でのWEBサイト運営では、いつまで経っても満足な成功の手応えは得られないというコトなのです。

 逆に、外的要因でアクセス数が増えて対応できない程の問い合わせも問題になるかも知れません。

 意図しない降って湧いたチャンスというものは維持しようにも成功の焦点が分からず、後になってみれば手立てを間違えてしまっていたという事例は幾つもあります。

 少し前の話になりますが、“手作り○○”でテレビで紹介されてホームページからの注文が殺到したものの対応できず、慌てて設備対応するも3ヶ月以上待ちの状況を作ってしまい、企業イメージを悪くして新規顧客の囲い込みが出来なかっただけでなく、既存の顧客離れも招いてしまったという事例がその一つです。

 一時的な利益の伸びで終えてしまったこの状況下で雇用と設備投資をしたのは正しい判断だったのか。

 ただ、多くの企業様においてアクセスログを集計して自社サイトの運営に役立てられるようになったんだという状況があちこちで感じられるようになってきました。

 実のところ、社長の器以上に会社は大きくならないという言葉もありますが、WEBビジネスも企業様のWEB活用の意識以上に外注のみで結果を出すというのは難しいものなのです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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ホームページやブログ等のアクセス数について考えてみる。

WEBサイトのアクセス数を決定する要素について考えてみる。

 

富裕層向けホームページが失敗する原因について考えてみる。



富裕層向けホームページ運営の多くは土台となる企業で決まる?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 販路拡大の手立てとして“富裕層”に商品を売りたい、サービスを提供したい。

 そんな言葉を耳にするコトがありますが、その多くは思い付きに近いような印象を受けるものばかりで、具体的な手立ては決まっておらず、とりあえず“富裕層向けのホームページを”という方も多いようです。

 しかし、この辺に“初めから富裕層をターゲットにしていたビジネス”との違いを感じてしまいます。

 つまり、この状況を簡単にまとめるとこんな感じです。

△:富裕層向けホームページを制作して商品やサービスをアプローチしよう!

○:富裕層向けの商品やサービスだからホームページを活用して広く知ってもらおう!

 そもそも、ホームページだけ富裕層向けに対応させても“詐欺じゃないのか?”とクレームや消費者トラブルになり兼ねず、利用後に誤表示や偽装に近い悪い印象を持つ方も多いようです。

 販路拡大や収益拡大のためにホームページを活用するコトはもちろん大切ですが、やはりビジネスの土台は企業様のビジネスそのものなのでしょう。

 極端な話をすれば、十分な運営予算を確保していれば独自のホームページにSEOや広告を出して集客を考えるより、既に富裕層の方を集客する手立てを確立しているECモールに出店した方が成功は近いかも知れません。

 また、競合企業があるのならどれ程の付加サービスを提供しているかも知っておく必要があります。

 富裕層向けのビジネスを考える上で大切なコトですが、単純に商品の品質だけでなく“商品に関する取引間の全て”が吟味され選ばれる要因となっているからです。

 どんなビジネスもそうですがターゲット層のライフスタイルやニーズを十分に理解するコトが、後々の口コミやリピートに繋がるのでしょう。

 そういった意味では、富裕層の方へ向けたサービスの開発、社内体制や投資などに一切お金を掛けずアイデアだけで方向転換したにも関わらず簡単に大成功したという話は耳にしませんし、きっと夢物語なのだと思います。

 おそらく成功したという事例の場合は、既に独自性を初めとした何かしらの受け入れられた要因となるポテンシャルがもともと大きかったんでしょう・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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富裕層をターゲットにしたサイトについて考えてみる。

ポータルサイトを利用する企業側について考えてみる。