新規ホームページの公開と検索できるまでの時差について悩む。



新規制作のホームページと広告媒体とを連動して効果を出すには?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 ホームページの制作期間と公開予定日が、依頼主である企業様のデザインやコンテンツ表現に対する“こだわり”で、ずれるなんてコトはよくある話で、結果的に功を奏して“質の高い”ホームページが完成するコトも少なくありません。

 しかし、これがWEBサイトの公開とお店のオープンや広告日との期日のずれとなると話は別です。

 企業利益や宣伝広告に対する最大効果を考えると日程をずらすなんてコトはとても難しいでしょう。

 ただ、最近ではホームページの制作が予定していた広告を入れる日に間に合わない、または、ホームページは公開されているけれど検索ができないので別の媒体での広告を出した意味が無かったという事例が増えてきています。

 特に、ホームページが完成していて“いざ”という時にヤフーやグーグルで検索しても検索結果に出てこないとしたら、その落胆たるや想像に堪えません。

 この原因の一つはホームページ公開後の“検索できるようになる”までの期間を考えていなかったコトです。

 折角の広告活用も肝心のホームページが“会社名”ですら検索できない状況では各広告媒体を連動させた相乗効果は見込めず、利益に繋がる宣伝効果は半減してしまうでしょう。

 まぁ、直接アドレスを入力して貰えればホームページは観られる状況のはずですが、一説によると“たった3文字”のアドレスでもアドレスを入力してまでホームページを見たいと思う方は3割にも満たないそうです。

 これが、リニューアルだったら公開すコトだけを考えてスケジューリングすれば良いのですが。

 対策として、今では図で紹介している様に“プレオープンサイト”を制作して、ホームページが公開できる頃にはヤフーやグーグルで“検索できる”ようにしておくための作業を同時に行う工程での制作が増えています。

 こういったスケジューリングがタイトになりがちな場合は“ディレクション担当”の方が重要な役割を持ってくる訳なのですが、未だに“ディレクション(費用)”は必要か…といった類の検索ワードが多いところを考えると企業間での共通認識が取れないままでの制作もまだ多いのかも知れません。

 確かに、弊社へのご相談でも“サイト公開後の検索状況”が問題となって企業間トラブルに発展したというケースもありますが、その多くは互いの“公開日までに納品する”、“公開すれば当然検索できる”といった認識のずれが原因となっています。

 どちらにしても、新規で制作するホームページを有効活用するにもWEBサイト運営やリニューアルとはまた違った注意点やポイントがある訳なのです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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リアルとWEBの広告効果と特徴の違いについて考えてみる。

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来店誘導が目的のWEBサイトでの問題点について考えてみる。



“ホームページを持っていない”方が“口コミ”に強い場合がある!Web-STYLE(ウェブスタイル)

 “いつやるの?”、“今でしょっ!”

 まぁ、このセリフを使うのも今さら感は否めませんが、案外とフレンチやイタリアンといった飲食店、テーマパークや映画館等の“来店誘導”が目的としたWEBサイトを運営している場合には重要なポイントだったりします。

 言わずと知れたWEBサイトの活用目的には企業様によっていろいろとありますが、大きく分類しても“企業情報の発信”、“通信販売”、“WEBサービスの提供”、“来店誘導”の4つは頭に浮かぶコトでしょう。

 そこで、今回は“来店誘導”を目的としたWEBサイトを運営する際のポイントを考えてみたいと思います。

 インターネットがまだ普及していない時代から、宣伝広告で有効な手立ての中心は“口コミ”であり、炎上商法やステルスマーケティングを初めとした“バイラルマーケティング(口コミ誘発)”はいくつも試行錯誤が成されてきました。

 ただ、今では自社の“評判”を広範囲に拡散させるためにホームページやSNS(コミュニティーツール)といった都合の良いツールが充実しているため広告手段の選択肢は広がったと言えます…が、ここで企業様にとって一つ大きな問題が発生しました。

 それは、コンテンツは充実していても来店誘導できないホームページの存在です。

 WEBが普及していなかった頃のチラシやDM、固定客からの紹介や口コミは“範囲が限定される”というデメリットはありましたが、“行ってみないと分からない”という興味関心から来店させるには有効な手立てでした。

 しかし、企業様のホームページ所有率のアップ、つまり“持っていて当たり前”という暗黙の了解が来店の前にホームページを検索するという習慣を“一般化”してしまい、一定数あった“行ってみないと分からない層”を“いつか行こう”という層へと移してしまった訳です。

 これが来店誘導を目的としたホームページ運営をする企業様が直面する課題と言って良いでしょう。

 比較的簡単にできる対策としては、期間限定のメニューやサービス、数量限定の商品、他店との違い等の情報を発信するコトで“今すぐ”を意識して貰う方法が考えられます。

 そのための発信方法や魅せ方にもまた注意点やポイントが有る訳なのですが、話が長くなりますのでそれは別の機会にでも記事にまとめたいと思います・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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来店誘導が目的の場合、WEBサイト制作を優先すべきか惑う。

ホームページとSNS活用のポイントについて考えてみる。

 

自社ホームページのリピート率を気にされる企業様が多い話。


WEB4コマ漫画「僕ならこうするね・・・」5TH たまに“リピート率”を高めた方が良いのかというご相談があります…が、これはWEBサイトの運営目的で異なり、単に割合が多ければ良いと言えないのが難しい所です。

 例えば、SEOのために毎日ブログを書いて下さい…と言われて書き続けても、その労力に見合う収益が発生したかどうかは事業と“記事”のマッチングにより大きく左右されます。

 同様に“リピート率”が伸びれば利益も増えるといった簡単なものでもありません。

 仮に、自社サイトのリピート率が高いとしても、その理由が“定期購入”なのか購入を“迷っている”かで大きく状況は違います。

 戦略を立てるためには、リピーターを把握しておなければならないという訳です。

 また、ご自身の趣味がインターネットであれば想像に易いと思いますが、リピートするWEBサイトは通販サイトよりも情報発信サイトの方が多い状況ではないでしょうか?

 定期購入の間隔が短いか長いか、商品価格が高額か、競合企業が多く消費者の選択肢も多いのか、御社を取り巻く環境によってはリピート率は“利益”ではなく“囲い込み”の手立てにした方が良いかも知れません。

 どちらにしてもWEBサイトを有効活用するというコトは、ケースバイケースで自社独自の活用方法を企画しなければならない訳なのです。

 いやはや。。

ホームページ管理費用は適正かという疑問について考えてみる。



WEBサイトの更新保守や管理運営費はホントに必要なのか?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 プロバイダもサーバー会社も、ホームページ制作会社や運営サポート、コンサルティング会社も一般企業様からはひっくるめて“ホームページ屋さん”という認識だったりするものです。

 そして、この点が“WEB企業は適正価格でサービスを提供しているか”という疑問に影響しているのでしょう。

 たまに、ホームページ業者は“ぼったくり”だといった興味深い記事を見かけます。

 そう言えば、当サイトの検索ワードでも“管理運営費用は必要か”といった類のキーワードを見つけるコトがあって、そこからは保守契約の検討をされているのか、業者との企業マッチングが上手くいってないのか考えずにいられません。

 しかし、多くの記事で問題視されているのは、ドメインの維持管理だったり、更新作業だったり、運営サポートや企画提案だったりとサービス内容がまちまちで、そうなると保守費用が高いのか、易いのか。

 例えば、ドメイン及びサーバーの維持管理で月額3万円の保守費用が掛かるとしても、ここで管理するドメインが1つなのか、100個あるのかで“適正価格”の判断結果は違ってきます。

 ランディング契約している更新保守の場合でも、作業があれば対応するサービスなのか、毎月の更新内容が決められているのかで違いますし、自社で作業指示を出せる体制がある(もしくはWEBに長けた担当が専属してる)のか、何をしたら良いのか全く分からない状況なのかでサービスの活用度合いは違ってくるコトでしょう。

 まぁ、結局は対価が適正かどうかなんて個人の印象に左右されるものです。

 例えば、自社で取り扱っている商品やサービスがお客様から“高すぎる”と言われたのなら多くの経営者様は“価値が分かってない”と思われるコトでしょう。

 WEBも同じで、それぞれの企業がそれぞれのサービスをそれぞれの価格設定で提供しているという訳です。

 しかし、サービス項目は同じだったとしても企業認識や肩書によって印象は異なってきます。

 運営サポートの保守を例にすれば、事業内容がアドバイスを行うものか、企画提案から実現までをディレクションしてもらえるのかで価値は違いますし、コンサルティングやプランナーといった様々な肩書は、それだけで提供されるサービスのイメージを曖昧なものにしてWEB企業選びを難しくしているはずです。

 この様に、業務内容が明確でない現状も対価が“適正だと思わない方”がいる原因の一つなのでしょう。

 単純な話。業者へWEBサイトの保守業務を委託する場合は提供されるサービスを十分に理解した上で月額費用が“適正”もしくは“易い”と感じられるかどうかで判断すれば良いだけかも知れません。

 もし、適正価格かどうかを判断するポイントを一つご紹介するなら“面倒だから”業者へ委託するのか、自社では“対応できないから”の委託するのかという点が挙げられます。

 前者であれば経営者様が“このくらいなら”と考える価格と比較すれば良いですし、後者であれば“担当者を雇う人件費”より安価かどうかで判断すれば良いでしょう。

 ただ、業務内容が確認できていたとしてもWEB企業によって蓄積しているノウハウは異なるため、自身が望んだサービスの質かどうかは受けてみないと分からない訳ですが。

 まぁ、WEBに限らずどんなビジネスだとしても競合サービスの増えていく中で生き残るという意味からも“顧客満足度”を維持し続けるためには“サービスの向上”を模索し続けなければならないという課題がサービスを提供する企業側にあるんですけどね・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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(連載64)自社でサイト運営する苦労は誰よりも分かっている。

WEBに詳しい知人に聞いたという真意について考えてみる。

 

(連載78)自社サイトをリニューアルした後の活用目的を考える。



猿じゃダメらしい。自社サイトリニューアルに取り組む時間がない!

 創業10年目となる来年に向けて自社サイトのリニューアルを考えていますが、さて、どういったデザインにするかで少し悩んでいます。

 前回の自社リニューアルでは、クライアント企業様へ向けた閉鎖的な状況から弊社の事業内容であるWEBサイトの運営サポートに役立てるノウハウの蓄積をしていくために、一般公開できる最低ラインのデザインを目的として行いました。

 まぁ、活用手段の主はブログ更新による“情報発信”がほとんどで、これらの記事を更新し続けるコトでアクセスログやヤフーやグーグルの検索結果の順位にどう影響するかばかり検証していましたが。

 そこで今度は“企業っぽい”デザインにしてみようかと考えています。

 もちろん、それで自社ホームページを通した問い合わせや受注が増えるなんてコトは考えていません。

 基本的に当社では営業を行っておらず、新規ご契約はクライアント企業様からの“ご紹介”とWEB関連企業様からの“ご相談案件”が大半を占めています。

 確かに、当サイトのフォームから問い合わせも有りますが、その多くはご相談で解決する案件ばかりで…これは当サイトの仕様が悪いのか、事業規模や資本が原因なのかまったく判断が難しいところです。

 では、ここで考えを少しまとめてみましたので次の図をご覧ください。

企業っぽいホームページと情報発信のどちらが弊社に合うのか?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 ただ、僕自身がWEBサイト運営サポートの仕事をしていながら何ですが、運営サポートやサイト制作ってWEB企業様のホームページから依頼メールが着ているものなのでしょうか?

 もちろん、相見積もりサイトに登録もしていませんから、メールでの新規依頼という経験はありません。

 弊社の場合はご契約企業の経営者様から聞いたと電話が掛かってくるか、掛けてくれという連絡が大半です。

 何となく(サイト制作は特にそうでしょうが)、“WEBビジネス=営業”というイメージを持っていて、その辺も今度の自社サイトのリニューアルで検証できたら面白いと思っています。

 取り敢えず、企業経営を行っていく上で業界にイメージされる“らしさ”っていうのも大切なアクション誘導のポイントですから、企業サイトとして雰囲気のあるデザインにしてみようかと悩んでいる訳です。

 まぁ、実際にリニューアル制作に入るのは秋頃からですし、まだ具体的なデザインのイメージも決めてないのでリニューアルについて今後もたまに記事にまとめるコトにします…って、スマホサイトもあったなぁ。

 いやはや。。

通販目的サイトにおける購入者の心変わりについて考えてみる。



通販目的のホームページでは一定数の購入者に心変わりが!Web-STYLE(ウェブスタイル)

 ネット販売を行っている企業様にとってターゲット層の“集客”と顧客の“囲い込み”は売り上げを伸ばし続けるために常に頭を悩ましている課題だと言えるでしょう。

 また、それと同じくらい“キャンセル率”を減少させるコトも重要だと思います。

 しかし、消費者は自身で購入したにも関わらず安価な商品や類似の商品に“心変わり”をするケースもあるもので、通販サイトを運営されている企業様では商品の発送後にキャンセルされたなんて経験もあるかも知れません。

 そこで、今回は通販サイトにおいて消費者の予約購入から納品までの期間と商品の単価によってポジショニングシートを作成して4つのグループに分類してみました。まずは、上記にある図をご覧ください。

 ここで購入キャンセルについて検証する場合、“発生率”と“見込額”を考えなければなりません。

 例えば、(A)と(B)グループは富裕層をターゲットとした商品が割合の多くを占めていますが、こういった商品の場合は対面式にて契約が成立するケースが多いためキャンセルの“発生率”は(C)や(D)のグループと比較すれば低いと言われています。

 ただ、これを収益と繋がる“見込額”で考えた場合、問題点が見えてくるようです。

 この問題点の解決策の一つとして“付加価値”や“特別感”といった顧客満足度を高めるサービスを提供するコトで育客を行い、企業や商品ブランドのファンとなって頂くという手立てが行われています。

 あくまでも平均的な数値で考えて話を進めて行きますが、コレクション意欲の高い趣味の層である(D)グループが固定顧客の回転が多い反面、最もキャンセル率が高いデメリットもあるようです。

 その理由は“流行”や発売までの“期間”、趣味への“飽き”という問題が常にあるからだと考えられます。

 まれに、このグループの企業様が“富裕層”をターゲットとした商品の販売に方向転換をされるケースがありますが、この成功には富裕層向けの商品開発と十分なサービスを提供するための社内体制が整っていなければならず、しっかりとした計画と予算を準備しなければ難しいでしょう。

 また、購買意欲の維持のために、キャンペーン(イベント)や会員登録、ポイントサービスやタイアップ等の手立てを導入するケースを耳にするのですが、これらのサービスによって提供される中身の方が消費者にとって関心が高く、これらの手法を導入すれば安心という訳ではありませんのでご注意ください。

 こう考えると“広告宣伝”と“囲い込み”のための予算を確保しておく必要があるのは同じで、通販目的のサイトを運営するのであれば、売るだけではなくリピート率と回転率から損益分岐を設定しておかなければ企業体力の方が先に維持できなくなりそうです。

 少なくとも自社で取り扱っている商品がどういったグループに属しているか検証するコトで傾向と対策は考えられるので、今回は一つの例ですが何かしらの参考になれば幸いです。

 最後に(C)グルーブの問題を一つ挙げるなら、個人の小遣い稼ぎ目的の層とぶつかった場合に競合となる数が半端なく増加するので、企業として早急の差別化が必要だというコトでしょうか?

 まぁ、オリジナル商品を取り扱っているのでもない限り、ブランディング途中の企業様にとってこれが一番頭を悩ましている問題なのでしょうけど・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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通販サイトで購入した商品の返品について考えてみる。

ショッピングモール出店で失敗しない要素について考えてみる。

 

リスティング広告を選択するタイミングについて考えてみる。



WEBサイトへ誘導するネット広告活用は選択と優先順位が大切!Web-STYLE(ウェブスタイル)

 WEBサイトからのアクセス数や売り上げを伸ばすための提案は数多くあるのですが、企業様からネット広告に掛ける予算の目安や受注に繋げる効率化のご相談のほとんどはリスティング広告やアドワーズに代表される“PPC広告”の話だったりします。

 実のところ、メールを利用するものやアフィリエイトの様な販売委託、動画広告やバイラル広告等、ネットに特化した広告だけでも数多くの種類があって、これら全てを一度に説明するコトが困難な程です。

 また、検索エンジンの結果で一番になりたいのであれば制作の際にSEOに特化しておけば良いと思い込まれている方が多いと同様に、“ネット広告リスティング広告”と認識されている方も多いように感じます。

 しかし、利益追求をお考えなら“広告の特徴”を把握して選択をした方が効果は出るものです。

 例えば、ネット広告の代表と思われがちな“PPC広告”は事業内容との相性問題や導入のタイミングが難しく、広告を始める敷居が低い反面、目に見えて効果を感じるケースが少ないというのが注意点だと言えるでしょう。

 これは早々に広告を止めてしまう企業様が多いという点からも分かります。

 経営者様は“結果が出ない”と感じられていたかも知れませんが、別にネット広告の選択や予算が間違っていたのではなく、ある程度の期間の“継続”をしていれば良かったはずと感じる事例も多くある訳です。

 これは広告の宣伝効果が一定の伸びで増加するものでは無い点も一つの原因になっています。

 また、仮にPPC広告を継続していたとしても社内体制やサイト構成やコンテンツの充実をしておかなければ効果が無い…とまでは言えませんが費用対効果が悪く、導入前から結果は出にくいと予測できた事例も少なくありません。

 確かに“新規顧客”の獲得が目的での利用であれば有効ですが、それが“目先の利益”に直結するかと言えば事業内容によって異なり、損益分岐を設定してお客様にリピート購入して貰うコトで長期的な利益へと繋がってくるビジネスモデルの場合は“宣伝(営業)”としての広告予算だと理解して導入する必要があるでしょう。

 ネットに限らず広告の多くは投資であり、掛けた広告予算以上の利益に直結するケースは稀だと思います。

 反響営業でもない限りは広告を活用してどのくらいまでの期間の幅が有効範囲で、リピーターの割合と購入(利用)の回転率を算出した上で損益分岐を考えて初めて広告利用が“成功”だったかが判断できるのではないでしょうか。

 例えば、以前話題になったクーポンサイトのサービスを利用した際に、割引しても利益が出るような価格設定で商品(サービス)を提供して、逆にお店の評判を落としてしまったという逆効果になった事例も多くあります。

 広告はその特質と企業にもたらす利益を理解した上で、“宣伝費”としての導入判断をした方が良いのです。

 企業様によってどのネット広告が適しているのかはそれぞれですが、少なくとも広告を出せば必ず目先の利益が出るという訳ではないというのが選択と導入のタイミングが難しいと言われている所以なのです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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クーポンサイトは失敗したのかという問いについて思う。

リアルとWEBの広告効果と特徴の違いについて考えてみる。

 

コンビニで両替をするつもりはないけれどお願いしたいコトが。


WEB4コマ漫画「僕ならこうするね・・・」5TH 先日のコト、急に“五千円札”が必要になりました。

 場所的に“銀行”や“郵便局”が近くになくて、とりあえず見かけたコンビニに入ったのですが、ATMだと五千円札は出てきませんし、両替は迷惑をかけるのでお茶を購入。

 念のため、“一万円札で支払ったら、おつりに五千円札は入りますか?”と聞いたのですが、“すいません、切らしていますね。”との残念な返事が…。

 まぁ、そこで購入を止めてペットボトルをひっこめる訳にはいきませんので、小銭で支払って次のコンビニへと移動をしました。

 次のコンビニでも同じように聞いてみたのですが、やはり五千円札は切らしていて小銭で支払うといった始末…結局のところ4件これを繰り返しました。

 当然、お茶ばかり飲んでいられないので残りは持ち帰って次の日に飲みましたが、4コマ漫画にも描いている通り“レジの画面”にでも五千円札と五百円玉くらいは“有無”の表示をしてもらいたいと心底思ったものです。

 あっ、ちなみに“買うのをやめます”と言えないのは単に僕が小心者だからですけど。

 ただ、これってたいしたコトが無いようで案外と消費者に好まれるサービスだと思うのですが…どうでしょうか、コンビニさん?

 いやはや。。

企業ホームページの月間アクセス数の目標について考えてみる。



月間アクセス数や問い合わせ数にも指標となる達成目標がある?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 前回の記事に企業ホームページを通した“問い合わせ数”の目標設定について書いたのですが、“月間アクセス数”についても、どのくらいの数値を設定したら良いのか悩まれている企業様も多いようです。

 事実、当サイトへの検索ワードやご相談の件数でも目立っていますし…。

 確かに、企業ホームページを有効活用していくのであれば費用対効果と企業収益をWEBサイトが担う割合を考えた最低限ラインである“達成目標”と現在のWEBサイトからの収益状況が必須目標を達成しているかどうかまで加味した今後の“成長目標”との両方を考えなければ成りません。

 けれど案外、漠然とした数値目標すら決めていない企業様も多いものです。

 知る限り設定されていたとしても“競合企業”が運営するWEBサイトのアクセス数や業界の一般的なアクセス数の平均値を参考とした月間アクセス数の設定をしている企業様が多いように感じます。

 しかし、広告宣伝費を1,000万円かけているケースと10万円以内で抑えているケースでは、企業様が求めるWEBサイトからの収益の最低ラインが一緒であるはずがありません。

 ここで言っている目標数値とは“希望数値”ではなく企業利益の黒字を達成するためのWEBの“貢献数値”です。

 そんな目標数値の設定には、専門的な知識が無いと難しいと感じられるかも知れませんが、上記の図を見てもらえればイメージが掴める通り、皆さんが思われている以上に根拠に基づいた目標数値の設定は簡単だったりします。

 更に付け加えれば、WEBサイトから利益を出して成功している企業様は個別に目標数値を設定しているものです。

 仮に、目標を何も設定していないのに成功しているという企業様があるとすれば、おそらく“その日出来るコトを精一杯やっている”か“月間アクセス数を重要視していない”かのどちらかでしょう。

 もしかしたら“WEBサイトに企業利益を求めず何も期待していない”のかも知れませんが。

 どちらにしても“月間アクセス数”を意識されている企業様の多くは、言い換えれば“WEBからの売上”を意識されていると思いますので、一度は運営サポートを行っている専門企業へ相談されるのも良いかと思います。

 今や自社でのWEBサイト運営においてもアクセスログを追っていくコトは可能になっていますが、WEBサイトの運営サポートを行っている企業では改善点や手立ての提案や問題点の洗い出し、競合企業の比較検証等のサービスを提供しているはずですから・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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ホームページからの問い合わせの目標設定について考えてみる。

企業サイトでの月間アクセス数の目標について考えてみる。

 

ホームページからの問い合わせの目標設定について考えてみる。



ホームページからの“問い合わせ件数”の設定に悩む企業は多い。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 ホームページからの問い合わせ件数を“毎月100件”にしたい…例えば、経営者の方からこんな指令がWEB担当者の方にあった場合、この数値はホントに現実的な目標数値だと言えるでしょうか?

 まず、自社サイトの運営環境やアクセス状況といった土台によっても大きく異なってくるはずです。

 もし、月間のアクセス数が50件程しかなかった場合、問い合わせ数を100件以上にするにはアクセス数を伸ばすところから始めなければ成らず、この目標を達成するための精神的な負担は如何程のものになるやら。

 逆に、月間のアクセス数が既に10万件あるWEBサイトを運営しているのなら、問い合わせに繋がる手立てから考えれば良い訳で、むしろ問い合わせを受注に繋げる割合、営業単価や損益分岐をどれだけ効率の良いものにしていく方が課題となるでしょう。

 そもそも一般的な企業ホームページ訪問者のどのくらいの割合が問い合わせをしてくるかご存知ですか?

 上記の図にも書いていますが、どれだけブランディングされていて有利な立場にいるのか、オリジナル商品で消費者の独占が可能か、エンドユーザーとなる対象者数が多いのか、宣伝広告や営業経費に恵まれているのか…こういった条件でも、増やすコトが可能な問い合わせ数の上限は違ってきます。

 また、企業様にはそれぞれ受注に繋がるまでにお客様と関わる“接触率”というものがあり、この割合は例えば取り扱っている商品が“住宅”か“服”か、または“アクセサリー”かでも大きく異なってくるものです。

 住宅と流行の服、一目惚れで買いそうな人が“多い”商品はどちらかなんて一目瞭然でしょう。

 つまり、事業内容が似ていれば自社サイトの訪問者数に対して問い合わせをする割合にも似た傾向が見られ、即決で買おう、二度目で買おう、三回以上の説明を聞いて買おう、極端な話、数ヶ月かけて商談して決めようというそれぞれのビジネスモデルでホームページから問い合わせしてくる割合も違ってくるという訳です。

 ただ、最初の目標数値の決定と同様に“達成率”に合わせた目標数値の変更の方が、企業利益に繋がっていく大切なポイントですから、やはり今の企業サイトを有効活用していくには比較データ専門知識が重要だというのも納得な話なのです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

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ターゲット層が類似品へ浮気するコトについて考えてみる。

ブランド化するためのポイントを考える(その1)