(連載65)クライアント企業様へ提供する追加サービスに悩む。



猿じゃダメらしい。サービス向上をしなければ顧客満足度の維持すら難しい?Web-STYLE(ウェブスタイル)

■毎年、はっきりとした案内で追加サービスをアナウンスをしたとしても、単に顧客満足度の維持にしかならないのです。

 何度かブログの記事にも書いていますが、弊社も2014年10月より創業から“9年目”となりました。これも偏に皆様のお力添えのおかげだと感謝しております。

 ただ、この時期になるといつも頭を悩まされるのが目に見える形での“サービスの向上”です。

 いや、WEB屋は本業であるWEBのサービスだけやっていれば良い…中にはそう思われる方もいらっしゃるでしょうが、そんなコトは決してありません。

企業を存続させるためには利益率や効率と同様に顧客満足度を高める努力に勤める!Web-STYLE(ウェブスタイル)

 WEB事業も他のビジネスと一緒で、安定した供給が出来ていたとしても同じコトばかりを続けていては、サービスには“慣れられて”しまい、システムやアプリ等の商品なら“飽きられて”しまうものです。

 やはりWEB事業も、単なる現状維持をするだけなら“ゆっくりとした衰退”という例外では無いと思われます。

 また、最近ではお客様に対してサービスを“サービス”として認知して頂くといった努力も怠る訳にはいきません。

 その証拠に、弊社が創業2年目から行っているサービスで、気になるITニュースをまとめた通信をクライアント企業様へ毎月発行しているのですが、偶に掲載する先着企業様への無料サービスに気づかれない企業様も少なくないようです。

 もちろん、気づかれなくとも“案内した”という事実だけあれば企業リスクの回避には十分という考えもある様ですが、やはり、発展途上の弊社の様なWEB企業としては少しでも質の高いサービスを提供し続けたいもの。

 そこで、弊社の場合では毎月の訪問時に新規サービスの案内をするコトでフォローできている訳ですが、今までにも気づかれないサービスは“していないコト”と同じだと感じずにはいられない話を何度となく耳にしてきました。

 アイデアが良かったり、事業内容に独自性が合ったとしても“営業”や“宣伝”が出来ておらず、顧客の囲い込みに悩み、創業より短期間で廃業や買取先を探されているWEB企業様も毎年数多くあると言います。

 では、ここで次の図をご覧ください。

契約企業様と繋がった経緯によってもサービスの品質や鮮度は異なるものなのです。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 WEB企業として継続して選ばれるためには“サービスの向上”はもちろん、“アナウンス”も大切な要素というコトでしょう。

 そんな訳で創業2年目から毎年、“通信(お知らせ)”や“レンタルプログラムの無料提供”、“HPデータ定期バックアップ”等の新規サービスの追加をしている訳ですが、さて今年の追加するサービスはどうしたものか。

 別に直接的でなくとも、間接的に企業様が所有されるWEBサイトの有効活用やサイト運営に伴う負荷の軽減が出来るのであれば、クライアント企業様のお役に立てるのではないかと思っています。

 取り敢えずは、企業様でお使いのパソコンに迷惑ソフト(マルウェア)がインストールされていないかのチェックと削除、壊れたPCに使われていたハードディスクから復旧サポートを受けなくともアクセスできないかの確認等のサービスを考えていますが、やはり一見するとWEB運営サポートの業務とは関係ないようなサービスですね。

 ただ、社内体制作りのサポートやインターネット環境の充実も大切なサービスの一つなので、これもまた“あり”なのでしょう。

 いやはや。。

Tカードの個人情報取り扱い変更に伴う世間の反応に少し思う。



不明確なサービスの変更は不安となり企業不信に繋がる?Web-STYLE(ウェブスタイル)

■どんなに良いサービスへの改善でもそこに戸惑いと不安があり、選択や解決の手立てが不明確なら“不信感”が先行する。

 ちょっと今回は予定していた内容の記事を変更して昨日(2015/10/28)から一部で話題となっている“Tカード”の個人情報取り扱い方法が11/1から変更されるというニュースの反応を見て考えたコトに触れてみようかと思います。※今回は解説図や挿絵を入れませんので、詳細につきましては別サイトの情報を検索ください。

 ちなみに、これは個人情報の取り扱いが“共同利用”から“第三者提供”へと変更されるというニュースのコトです。

 このブログをご覧間皆さんなら、既にご存知の情報でしょうか?

 しかし、個人情報の取り扱い方法の変更そのものが違法という訳では無いですし、これにおける問題点は“意味が分からない”という不安と個人情報提供の停止のための手続きが分かり難かったり不親切であるコトから“自己選択がままならない”という結論に達している点だと推測できます。

 ただ、そんなに期限の迫ったスケジューリングしか出来なかったのか、意図的にこのタイミングでの発表としたのかは今のところ分かりません。

 そこでいつくかのブログ記事を見て回ったのですが、多く目についたのはこんな意見でした。

・改定が10/28で、個人情報提供開始が11/1、個人情報提供停止の手続きに3日(更に時間をかければ郵送での対応可能)

・情報提供先の企業別停止設定を行っても新規参加企業は利用者側で確認をして都度に停止設定をしなければならない。

 この2点に関しては“停止設定”を行ったところで、情報が提供された後になるのではないかという意見が多いみたいでした。また、こんな意見もあります。

・個人情報停止の設定を行うために、Tポイントのサイトへログインしたいが“Yahoo!ID”と紐づけしないといけない。

 これについては、Yahoo!IDとは紐づけしなくとも出来ると聞きましたので、いろいろと2~3時間かけてホントに可能なのか調べましたが僕には分かりませんでした、すいません。

 ただ、この件に限らず最近ではお客様相談窓口(実質のクレーム窓口)となる問い合わせフォームや連絡先の電話番号が見つけられないという消費者意見が年々増えてきていると聞きます。

 しかし、問い合わせを難しくしてもサービス利用の解約を抑える効果は低く、クレームの数を減らすというより“企業イメージが悪くなった”という意見も多いようですので企業側としては気を付けたいものです。

 そもそも、個人情報保護法は“個人情報の有用性に配慮しながら、個人の権利利益を保護することを目的”とした上で、民間事業者の皆様が、個人情報を取り扱う上でのルールを定めたものと消費者庁のWEBサイトにて表記されてています。

 故に企業側にも取得した個人情報に対して次のような責任があると考えられています。

・どの様に取り扱うか明確にする。

・(情報削除等の)選択肢を提示する

・選択を実行するための手順を表記。

 今回の件では、どういった取り扱い方法が“どうなるのか”分かり難いという点が、不安を生み、それが“疑心”という想像となって膨らみつつ、話が伝聞されているのでしょう。

 それこそ“サービスを受けないから情報の提供を停止する”という選択が期限内に行える手順を明確に提示しておけば何ら“問題は無い”と言えそうなのですが…。

 やはり、不安を感じられた方が対処するための手順については分かり易くしておかなければ、企業様にとっても不名誉な“意図的”に何か企んでいるのではないかという誤解を与え兼ねません。

 そういった意味では、このニュースが今後どんな風に報道されるのか、また、されないのかを含めてしばらく見守っていきたいと思います…と、ここまで簡単ですが、規約の概要とあちこちブログで書かれた意見だけを元に考えたコトをまとめてみました。

 まぁ、僕としては、仕事柄も今回の個人情報取り扱い変更に際しての“リスクヘッジ”の方が気になる訳で、これでもし“DM”や“迷惑メール”が増えた場合には、実際は“関係なく”とも企業様へ責任を向けられるようなコトに成りはしないかと心配になったりしているのです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

ご契約企業様のHPデータを定期的にバックアップするのです。


WEB4コマ漫画「僕ならこうするね・・・」5TH 定期的にですが、弊社では個別に必要に応じてクライアント企業様のホームページデータをバックアップしています…と言うか、今まさにバックアップをしながら仕事中です(笑)。

 もちろん、それぞれの企業様がご利用されているサーバーでバックアップサービスやデータの保証がされている場合にはご希望により行うコトになりますが、基本的に“HTML”とブログ…に使用されている文章と画像データを中心に保存しています。

 ただ、起業した頃と違ってバックアップには結構な時間が掛かるんですよね。

 やはり、内部ブログが原因なのか最近ではFTPにてサーバーに繋いだ時に表示される転送待ちファイル数の桁が違います。

 起業した頃「おっ、転送待ちファイルが“5,000”か!」

 最近では「…あっ、転送待ちファイル数、20万って(汗)。」

 こんな感じで、一物件のダウンロードに掛かる時間が数分から数日かかるものまであります。もちろん、新規保存にかかるケースであり、新規ファイルの上書きでそんなコトはないですが。

 ただ、ホームページのデータが“とぶ”という事例もあるので、これもサービスの一環かなぁと思いつつ、事務や経理、提案やデザインが捗る10月の々を過ごしているのでした。

 いやはや。。

契約WEB企業の廃業や解約のデメリットについて考えてみる。



受けているWEBサービスの把握もリスクヘッジの一つ!Web-STYLE(ウェブスタイル)

■検索順位を上げるために有効なWEBサービスが、Googleにとって未来永劫に認められた有効な手立てとは限らないのです。

 “最近やっと”という感じなのですが、WEBの業界においても事業内容による企業間の棲み分けが出来てきたように思います。

 弊社においてもWEBサイト運営のサポートやホームページを有効活用した収益モデルを見直すための提案を、直接、WEBサイト制作会社様から依頼されるという割合が年々増加しており、10年程前にはWEB制作会社と運営サポート会社は競合であるという認識から顧客の取り合いばかり目立っていたコトを考えると時代の流れを感じずにはいられません。

 おそらく企業の生き残りが特に難しいと言われるWEB業界ですので、自社だけで新規顧客の獲得や既存顧客の囲い込みをしていくよりも、それぞれ異なる“強み”をもったWEB企業間で業務提携を行った方がメリットが大きいという結論に至った経営者様が増えてきたというコトなのでしょう。

 …とは言っても、あくまで事業内容の異なるWEB企業同士なら役割分担による事業強化が出来るだろうという話であり、依頼側となる大半の企業様にとっては何処に頼んでも同じ“ホームページ屋さん”という認識がほとんどのようです。

 そのため、企業様の望むWEBサイトの活用のサポートに最適な業者選びが出来ていないミスマッチなケースも多く、その中には入れ替わりの激しいWEB企業の廃業や倒産による不利益を被った企業様も毎年多く見受けられます。

月額保守にて業者から受けていたWEBサービスを全て自社でカバー出来るのか?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 それでも、今のWEBサービス環境と企業様のサイト所有率を考えると何らかの形でWEB会社との契約はあるコトでしょう。

 しかし、取引先のWEB会社の廃業が原因でなくとも案外“必要ない”と判断した契約解除や契約企業の乗り換えがきっかけで、インターネットが出来なくなったり、ホームページが消えてしまうというものから、ライセンスの所有権や収益の減少に直結する被害までの様々なリスクの事例がありますので、常に契約中のWEB会社との繋がりは正しく理解しておくコトが大切な訳です。

 別に、こちらから更新等の保守契約の解約をしなくとも、意図しない契約WEB業者の“廃業”という場合もあります。

 WEBサービス…特にホームページ(インターネット)やWEBデザインといったビジネスは比較的容易に起業が出来るため、個人事業という事業形態も含めると5年後には三割程度しか存続できていないとまで言われるコトがありますが、そのため“経営実績”をWEB業者選びの一つの判断基準にしている経営者様も多いようです。

 確かに、これだけで正しい業者選びが出来るとは思いませんが、“リース”や“年縛り”にて契約を行うWEB企業様が契約後にすぐ廃業の連絡をしてきたというトラブルの事例もある訳ですから、未だにWEB会社との長期契約に抵抗を持たれる経営者様が多いという現実も仕方のない話かもしれません。

 要は、一括での支払いが可能なWEB企業でもランディング契約とは異なるリスクを伴うコトがある、そしてWEB会社の提供しているサービスと事業内容の違いにより解約に伴うリスクも異なってくるという2つの認識を企業様は持つ必要があるというコトなのです。

 それでは、ここで簡単ですがWEBの業者が廃業した際に考えられるデメリットについて考えてみたいと思います。

 まず、次の図をご覧ください。

ホームページ企業が提供するサービスには見えないものがある?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 上記の様に企業様がランディング契約をしているWEB会社から提供される各種サービスには、次に挙げる業務内容のいずれかが含まれているのではないでしょうか?

・更新サポート

・運営サポート

・SEOサポート

 何度か弊社の位置づけをWEB業者の事業内容別ポジション図にてご紹介しています(参照記事:自社でサイト運営する苦労は誰よりも分かっている。)が、実のところ、主となる収益モデルが違うだけで業務内容は重なるといったWEB企業様も多いというのが現状で、そう考えると一番厄介で注意が必要なのは提供するサービスの重なりが大きいWEB運営サポート会社の廃業や契約解除かも知れません。

 では、代表的なリスクの事例を2つ程ご紹介しましょう。

1)ライセンスや代理契約の有無

 折角、予算を出してブログの制作を行ったにも拘らずライセンスは制作会社が所有している、またドメイン取得やサーバーも代理でWEB会社が手続きしてくれているというのはよくある話です。

 こういったサービスの提供を行っている契約業者が廃業した場合、企業様の財産であるホームページのデータが無くなったり、プログラムを入れ替えをしないと継続して使用できなくなったりするというリスクが伴います。

 いやいやいや、そんな大げさな話ではないだろう!

 そう思われる経営者の方も多いかも知れませんが、“ホームページデータが無くなっちゃいました”という案内を最後に廃業されたというご相談も年に数件はありますし、特別に珍しい事例という話でもありません。

 また、ドメインやサーバーの管理を業者へ丸投げしていて、しばらくは何ともなかったのに忘れた頃、ある日突然ホームページが見られなくなったという事例はそれ以上に多く、一般的な“WEB管理”についての認識は低いと言えるでしょう。

2)Googleペナルティ(ガイドライン違反)に対する対処

 まだあまり問題視されていませんが、数年前に“SEOの有効な手立て”として被リンク数を増やす有償登録が流行していて、このサービスの利用をしていた過去が原因でホームページからの収益が急激に減少するという事例が増えてきています。

 今ではサイト誘導が目的の無意味な被リンクがペナルティになる場合もあり、ある日突然“Google”から警告メールが着て自社サイトが検索できなくなる(順位が下がる)という状況に陥るといったものです。

 こんな状況で更に登録依頼を行ったSEO業者が会社を閉鎖していたらほとんどの企業様はお手上げとなるコトでしょう。

 ちなみに、このGoogleペナルティに繋がる“ブラックハットSEO”については当ブログにおいても何度かご紹介していますから、サイト内検索にて簡単な概要はご覧頂けるものとして、今回は話を先に進めて行くコトにします。

 単純に企業利益に繋がると思い“業者”に依頼して増やしてもらった数万ものリンクが、突然、無意味なものを選んで消せと言われてもそもそも何処からリンクされているものなのかも分からず、結局はドメインの変更とホームページのリニューアルという判断しかできない企業様も多いようです。

 これらGoogleからの警告に当たるリンクを安価で簡単に消すコトが出来たら何の苦労はないのに、依頼していたSEO会社は既に倒産しているみたいだし何もできない…。

 こういった事例の場合、“プロバイダ責任(制限)法”を利用して契約プロバイダにご相談するという方法も選択の一つなのですが、それよりも先にして頂きたいコトは“業務引き継ぎ先の有無”と“ホントに廃業しているかの確認”です。

 実のところ、事情は様々あるのでしょうが企業イメージを一新させたい等の理由で、会社の名前を変えてから結果的に経営を継続しているといったWEB会社様も少なくありません。

 調べると対応して頂ける企業様も多いようです。

 弊社でも一番最初に取得した電話番号が、廃業したWEB会社のものだったらしく“社名変えてもお支払いはしてもらう”といったちょっと怖くなるお問い合わせが相次いで仕事にならなかったため、直ぐに電話番号を変えてもらったという経験がありましたが、もしかしたらその企業様も…。

 どちらにしても、ホントの意味でWEBに精通する担当様を育てながら社内体制を作っていなければ、こういった場合はWEB運営サポートを行っている企業様か少し高額にはなりますが専門のITコンサルティング会社へご相談されるのが良いでしょう。

 ホントはここでもっと事例を交えて話したいポイントはありますが既に文章が長くなってきましたし、更新予定の時間も過ぎていますので、続きは別の機会にでも記事にまとめるコトにします・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

企業ホームページ運営で優先するコトについて考えてみる。



時間も人員も予算も抑えたサイト運営で自社が優先すべきコト。Web-STYLE(ウェブスタイル)

■成功するためのWEBサイト運営は、広告宣伝等の外的要素と企画やコンテンツ品質といった内的要素の充実を図り続けるコト。

 企業ホームページにおけるサイト運営のポイントについては定期的にブログ記事のテーマに取り上げていますが、今回はその中でも優先すべきコトについて考えてみたいと思います。

 ちょっと考えただけでもWEBサイトを運営していく上ですべきコトは色々とありそうです。

・SEO

・有償カテゴリ登録

・被リンク数

・更新作業

・広告宣伝

・ポータブルサイト参入

・公式SNSの採用

 しかし、企業様においてWEBサイトの運営に当てられる予算時間人員は限られているというのが大半でしょう。

 もちろん、一事業部門として十分な収益とノルマ達成が見込めるのであれば別ですが、これだけ企業ホームページの数が飽和してくるとそこへ到達するまでが大変です。

 また、WEBサイトの運営は一度結果を出せればずっと維持できるというものでもなく、今まで“最近、問い合わせが急に減った”というご相談を何度お受けしたコトか分かりません。

 しかも、そうなった原因が内的要因と外的要因のどちらの要素が大きいのかで掛かる費用や対策も異なるため、出来れば企業サイトからの収益の増加に合わせて手立てを追加していくような効率の良いサイト運営をしたいものです。

 カテゴリ登録状況、ネット内外の広告宣伝の有無、SNSの活用、WEBサイトのソースプログラム、自社においてもWEBサイトの現状把握するためのチェック項目は幾らでもあります。

 実のところ、アクセスログによる状況把握や月間のアクセス数の推移も分からない、被リンクも無い、リスティング広告等の利用もしておらず、更新も最小限である状況で“問い合わせが減少した”というご相談は少なくありません。

一度に出来ないサイト運営の手立ての優先順位を考える?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 それでも“SEO”だけは意識してWEBサイトの運営をしているという状況です。

 ただ、それだと自社サイトへの導線のほとんどが“オーガニック検索”によるものとなってしまいます。

 この検索によるサイト訪問者が中心となる企業ホームページにおいては、事業内容によって競合サイトの数が異なるため具体的な数値は出せませんが“アクセス数が多い”と“社名及び商品名(サービス名)による検索ワードの割合が大きい”という二つの条件が揃わなければ、まず成功は有り得ません。

 最近では、別の記事にも書きましたが“炎上商法”や“ステルスマーケティング”というビジネスモデルにもテンプレートでの手立てがあるようで絶対に効果があるというものでもなく、珍しいWEBサイト活用の手立てでもなくなって来ました。

・フォロワーの購入

・被リンクの購入

・ロボット巡回によるアクセス数の水増し

 これらの仕様や有償のWEBサービスは良く知られている所だと思います。

 では、自社サイト運営において成功したいと思ったら、アクセス数を増やすためのサイト誘導と自社を選んでもらうための発信情報の充実のどちらを優先すれば良いのでしょう?

WEBサイトを企業収益へ繋げるためには何をすれば良いのか。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 もちろん、一度にあれもこれもといった手立てを行うだけの費用や人員を当てられないのであれば、広告宣伝の予算を確保して費用対効果を高めて行くコト、サイト訪問者からの受注率を高めていくコトのどちらを優先させるかは経営判断にゆだねられます。

 例え、それが企業様に広く認知されたSEOという手立てであっても提供されるサービス内容によって成果報酬のものや高額なものとがあり、費用対効果を理解しないままお試しでの導入が簡単に出来るなんて企業様の数は限られるはずです。

 仮に、SEOサービスの活用により検索結果で一位(上位)表示が出来るようになったとしても、それは一時的な結果でその状況を維持できるかどうかは“対象ワード検索者の増減”、“競合サイトの数と質の向上”により簡単に左右されてしまい結果に満足される企業様は一部だと聞きます。

 やはり、安定した検索上位の維持というのは難しいコトなのでしょう。

 これは別にSEOのサービスが駄目だとかいう話では無く、現在、企業様がホームページを制作する場合は基本的な最新状況でのSEOを考慮した上での制作が当たり前となっている為、検索結果上位表示の効果を維持したいのであれば、同時に上位表示させたいキーワードに対するサイト評価を高め続ける企業努力を続けなければなりません。

 それだって企業名や商品名(サービス名)による検索での成約率と比較すると企業利益に繋がる割合はかなり低いものです。

 イメージするならば、今のホームページ運営におけるSEOは料理店でいうところの皿の役割と言えるかも知れません。

 自社サイトを所有(制作)する上で、SEOは既にもう無いといけない手立てになっているけれど、そればかりこだわっているとコンテンツ不足で肝心の自社商材の魅力を伝えきれず、WEBサイトの有効活用が根幹から揺らぐコトもあるかも知れないという訳です。

 やはり、WEBサイトからの収益を伸ばしていく段階で予算や人員、社内体制が十分に確保できない状況であるなら、今、自社で可能なサイト運営の方法で更に利益に繋がり易い方法を優先すべきでしょう。

 通販サイトの運営で売り上げが出ている企業様、問い合わせや来店誘導が出来ている企業様は共通して、費用対効果を測定しながら宣伝広告の活用とホームページの更新による情報発信の大切さを述べられます。

 要は、地域密着をどれだけ出来ているかは別として全国における企業認知度が低いうちは、低額でも広告サービスを導入しながら自社サイトへの誘導を行い“自社を選んでもらう”ための“十分な情報発信”を続けるコトが企業利益に一番繋がる可能性が高いというコトでしょう。

 コンテンツの充実、商品(サービス)情報、企画や提案といった更新が、実は成功するためのWEBサイト運営の基本というコトなのですが、こういった売り上げや問い合わせが減少しているサイトの運営に限って、更新が出来ていないか同じ更新の繰り返しだったりするものなのです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

WEBが宣伝広告費の軽減に繋がるのかについて考えてみる。



WEBサイトを有効活用するコトで削減して良い経費はあるのか?Web-STYLE(ウェブスタイル)

■企業様がホームページを所有するコトで出来るコトは、“削減”よりも“生産”という役割の方が大きいものなのです。

 WEB関係のビジネスをしているとクライアント企業様から“これからはWEBの時代だから”とお聞きする機会があるものなのですが、最近ではそれが前口上の決まり文句みたいにより増えてきました。

 もちろん、こんな風に考えられる経営者の方は以前からいらっしゃいましたし、他の企業様がWEBを導入されない内の先行投資的な活用には“先駆者の旨味”というものがあるものです。

 ただ、これだけ企業様のホームページ所有率が高まってくる状況ともなると単なるWEBサイトの公開をしているだけでは、その旨味もだんだんと感じられない様になってきているかも知れません。

そもそも何で自社ホームページを所有しているのだろう?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 また、“今後は(広告)予算をWEBにスライドさせていくから今はサービスで作業して”なんてケースもあると聞きます。

 この辺の話ともなると企業間での“契約”の話となりますので詳細の話は割愛しますが、実はこの時点で既に経営者様のWEBサイトを運営している理由には次の2つの目的が入り混じっているはずです。

1)収益に繋げる

2)宣伝広告を行う

 イメージとしては、よく分からないがホームページを持つコトで“売り上げが伸びたら”、様々ある経費の中で大きな割合を占める“宣伝広告費(営業経費)を減らす”ようにしたい。

 こんな感じでしょうか?

 聞くところによると経営者様の中にはWEBを有効活用出来るようになったら人員削減を行って“人件費”を減らしたいとまで考えられる方もいらっしゃるようなのですが、流石にここまでの話となると景気の回復を担う企業責任という視点から考えても難しい問題だと言えるでしょう。

 当然、これらは企業存続や過剰な雇用という問題を抱える経営判断がどうこうという話ではありません。

 今回のテーマは、WEBサイトを有効活用するコトによって諸経費を削減できるのかという話です。

 企業様がWEBサイトを有効活用するコトで、宣伝広告費、営業経費、人件費等を削減もしくは軽減できるのか…結論を先に述べるならば“多くの企業様においては難しい”という結果に至るはずです。

 では、ここで次の図をご覧ください。

企業サイトを有効活用出来るようになった後に考えるコトは何か?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 そもそも、WEBの役割(目的)をしっかりと設定して運営を行い出来るコトは無限にあると思われますが、その多くは“現在の手立て”の代わりとなるのではなく、経営の中で追加される“新規の手立て”に他なりません。

 どちらかと言うと、WEBを導入するコトで“生産性を伸ばす”、“業務の効率を上げる”の方が役割の主だと思われます。

 ここで、チラシの折り込みを例にこれらの考え方の違いを比較するのならばこんな感じでしょうか?

・チラシ折込の効果が薄れてきたから、いずれはホームページでの宣伝に替えよう。

・チラシ折込の効果が薄れてきたから、減少した分をホームページを活用して補おう。

 正直、後者の考え方が出来るかどうかが自社サイトを有効活用出来るかの大切なポイントであり、こういったWEBサイトの運営が出来ていない場合は“内部ブログ”や“SNS”といった手立ての有効活用も出来ていないコトが多いように感じます。

 まぁ、一概にどちらが“正解”とは言い切れないため経営者様がどちらの考え方でWEB運営をされるのか難しい問題です。

 結局のところ、WEBの有効活用とは何かと“差し替える”ために導入するものでは無く、企業収益や生産性をどう伸ばすのか考えて導入した方が社内体制や運営方法も対応しやすいものなのですが・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

ショッピングモール出店で失敗しない要素について考えてみる。



ショッピングモールへ出店するECサイト運営に大切なコト。Web-STYLE(ウェブスタイル)

■ショッピングモールに出店参入するために、“売れる”ECサイトを制作したいというのは全ての企業様の願いなのです。

 前回の記事では、企業ホームページのアクセス数を構成する要素について考えてみました。

 ホントに企業ホームページのアクセス数を増やして企業収益を伸ばしていきたいのであればインターネットの中の手立てばかりに囚われるのではなく、WEBサイトだからこそリアルでの活動も含めた“広い視野”を持って様々な取り組みを考えなければ成らないというコトをお分かり頂けたのではないでしょうか?

 そこで、今回のテーマなのですが楽天やヤフーショップといった“ショッピングモール(ECモール)”への出店及びサイト制作の際に、成功へ繋げるために意識しておきたい要素について考えてみたいと思います。

ECサイトはショッピングモール出店で成功しやすくなる?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 具体例は避けますが、基本的にどんな物事でも一時的なビギナーズラックを除いて“初心者”は失敗しやすいものです。

 ショッピングモールへの出店も同じで前知識も無いまま、また社内体制も出来上がっていないまま、安易に参入すると収益も出せない内に直ぐに撤退をしなければいけなくなったというのもよくある話です。

 そう言えば、以前に“企業ネットショップの課題を少しだけ考えてみる。後編”の記事において、ショッピングモールに参入してECサイトを運営していく上で粗利は損益分岐となる3割では無く、維持管理費を得るために5~7割は欲しいと書きました。

 失敗しないためのECサイト運営の注意点は幾つも有ります。

 その中で、独自ドメインによる通販サイトの制作と楽天やヤフーショッピングへの参入はどちらが儲かるのかといったご質問も多いのですが、この点はどちらにもメリットとデメリットが存在するため、近いうちにまた最近の事情を踏まえて記事にまとめるつもりです。

 この他にもサイト運営のポイントとしては“広告宣伝費”や“サイト導線”、“粗利と収益”、“価格競争”等が挙げられるでしょう。

 こんな風にざっくりと例を述べていても限が無く、ショッピングモール(ECサイト)での成功は難しいんだなと感じるものですから、今回は“出店時”にのみテーマを絞って話を進めていきます。

 と言っても出店時だけでも大切なポイントは幾つも有り、優先される要素を挙げるなら次の3つがそう言えるかも知れません。

ショッピングモールへの参入には競争を意識した制作が大切です。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 上記の図でも述べている通り、ECサイトで販売する商品情報を中心にポイントを考えるとどうしても“デザインの見た目”、“商品の話題性×独自性”、“価格”の3点に絞られてしまいます。

 特に、今はインターネットの普及で、たくさん取り扱われている、もしくはたくさん類似品の存在する商品であれば簡単に“市場に出回っている最低価格”を検索するコトが出来てしまうため、付加価値やポイントサービス等、売り上げを伸ばしたい企業側に課せられる問題は多いものです。

 WEBビジネスにおいて…では無く、WEBが日常に入り込んでしまった現在のビジネスにおいて“固定顧客”の獲得は難しく、競合へ浮気されない強烈な独自性と価格競争に巻き込まれないリスクヘッジは、ビジネスを続けて行く中で永遠に続く課題なのでしょう。

 そういった意味では、WEBの業界も既に“大手に食われてしまった”市場と言えるかも知れません。

 薄利多売で顧客満足度を上げ続ける企業努力は強いられているといったビジネスモデルは数多く存在しており、景気の低迷が続いていると感じる方が多いというのも当然なのかも知れませんが、少しでも成功するための確立を高めていくコトは大切です。

 ショッピングモール(ECサイト)へ参入するというコトも、リアル店舗での出店と同じでテナント料を見越した価格設定や出店する場所等、いかに“目立って”収益を伸ばしていくポイントは何ら変わりのない課題なんだと思います。

 少なくともショッピングモールというWEBサービスにおいては“商品検索機能”が充実している為、“参入=競争”が成り立っているのですから、せめてスタートダッシュが出来るようにECサイト制作においても出来る限りの工夫をしておきたいものです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

WEBサイトのアクセス数を決定する要素について考えてみる。



ホームページのアクセス数を増やすために必要なコトは?Web-STYLE(ウェブスタイル)

■アクセス数を伸ばしたいのなら、その為に必要な要素を知って対策をしっかりと考えるコトが大切なポイントなのです。

 はい、と言うコトで定期的にテーマに取り上げている“検索エンジンで一番になる”に関する記事の回で、弊社サイトに訪問された方のキーワードを見て感じたコトを書き連ねています(笑)。

 しかしまぁ、未だにブログ記事の中で“(笑)”って表現を使う方ってどの位いらっしゃるのでしょうか?

 ここではアイコンを使わないから(笑)よりも“(o^-‘)b ”といった顔文字の方が良いのかな…って、どっちもどっちですね。

 では、早いトコ、本題へと入っていきましょう。

 さて、最近では検索される方の慣れもあってか、検索されているキーワードも細分化されていてポータルサイトや通販サイトの課題、ランディングページの制作、サイトの閉鎖やサイト内情報の間違い、ホームページを真似された(する)等、いろいろと有りますがそれだけでなく全体的に検索された回数もまた増えてきています。

 ただ、そんな中でやはり目立っているのが検索順位に関するキーワードです。

 その大半は“検索順位を一番にしたい”といった内容の検索ワードで、その検索が成された理由も“アクセス数が増加すれば収益が上がる”というものばかりなのですが、今回は以下の様なちょっと目立ったものがあったので、これをテーマに記事を考えてみるコトにしました。

WEBサイトへの工夫だけだとアクセスは思う程に伸びない?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 ホームページ アクセス数 トップページで決まるってホント?

 正直なところ、検索結果で一番になってもクリックされる割合というのは20%前後です。

 それどころか、弊社におけるクライアント企業様のWEBサイト運営においても“ビッグキーワード”で一位を取得できているケースが幾つも有りますが、その多くはクリック率が15%にも満たないものばかりです。

 おそらくこの検索をされた方が、ホームページを見に来る方のサイトの入口はトップページであるはずだという認識とトップページがSEOとしての効果が高いという認識が前提にあってのお考えなのでしょう。

 しかし、余程このトップページのデザインが視覚的関心への働きかけ強くて伝聞しやすいバイラルマーケティング(口コミ効果)に長けたものであれば別ですが、検索エンジン側のプログラムにトップページが評価されたところでアクセス数が急激に伸びてくるという状況は簡単には起こりえません。

 それだけインターネット検索は私たちの生活に根付き、利用者側の検索方法も多様化して“気になるタイトル”を優先して閲覧するとか“補助ワード”と一緒に検索してよりマッチングした情報を探すといったものへと変化しているというコトなのでしょう。

 そう言えば“ググる(ググれ)”なんて言葉も定着していますよね。

 WEBサイトへの誘導方法の主流は、未だに“検索してもらう”という受け身の状況なのですから、このキーワードで検索している人がビジネスに繋がりそうだという企業ホームページの工夫ばかりをしていても“アクセス数の維持”で終わってしまうという訳です。

 では、ここでサイト診断の際にアクセスの現状についての検証を行うロジックを簡単にですがご紹介しましょう。

 まずは、次の図をご覧ください。

WEBサイトのアクセス数は、幾つもの要素の相乗効果で決まる。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 上記のように企業ホームページにおけるアクセスアップには今や“先行していた旨味”はほとんどなくなっていて、競合の多い業種によってはリアルでの宣伝広告活動や企業認知度の方がより重要なポイントとなっているコトが多いです。

 ここで今回のテーマから話が外れてしまうためWEBサイトの“品質”についてまでは深く触れませんが、もちろんプログラムも発信されている情報も質の高いものの方が良い訳なのですが、ここは“ファーストセッション”というエンドユーザーとの繋がり易さだけを考えて話を進めさせて頂きますがご理解の上ご覧ください。

 アクセス数(※)=企業認知度×リアルでの宣伝広告×ネットでの宣伝広告×検索順位×タイトルの魅力

 この他にもサテライトサイト(衛星サイト)やSNSの導入といった企業様で所有しているWEBビジネスツールの数により、目的のサイトへ誘導できるアクセス数も分散されてしまうのですが、これはまた別のテーマの際にでも考えをまとめて記事にしたいと思います。

 これらの点を踏まえて考えると、トップページが関わってくる重要なポイントは次の点だと考えられるでしょう。

・離脱率

・受注率

 まぁ、これらのポイントが全てという訳ではありませんが、この“アクセス数はトップページで決まる”という疑問に対する答えをここで出すのなら“YESでありNOである”となり、簡単に結論を述べられる問題ではありませんでした。

 それでは、最後になりますがまとめを述べたいと思います。

 トップページの活用の次第によって、間違いなくアクセス数を増やすコトは可能でしょう。

 ただし、それらは既存の訪問者の“回転率”を伸ばしたり、新規訪問者への“リピートアクセス”の促しであり、新規訪問者のサイト誘導としての役割には大きな期待が出来ないかも知れません。

 それでも、魅力的で“話題性”のあるトップページ(もしくは商材)であれば、多少の時間が掛かっても口コミ効果でアクセス数アップに繋げられる場合はあるはずです。

 そうそう、ビジネスである以上“商材”にも旬の時期というものがあります。

 何かヒット商品があればそれだけで未来永劫ビジネスが成り立っていくのであれば有り難い話なのですが、ほとんどはヒット商品が出た瞬間から次のヒット商品を模索するというのがビジネスの基本だとも言えます。

 永遠の暗中模索、折角確保したアクセス数もまた常に増やす努力を行っていなければ直ぐに減少へと転じるコトでしょう。

 そんな訳で今回はここまでとさせて頂きますが、今はストックしている記事が無いのでメールや訪問時のご相談、検索されたキーワードからブログ記事のネタを仕入れておこうかなと思っています・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。

台風と祝日が重なったのでブログの更新予定を変更するのです。


WEB4コマ漫画「僕ならこうするね・・・」5TH 窓の外は台風がひどくて公園の木が激しく揺れている様子が伺えますね。

 まぁ、この連休は企画やデザインの提案資料を作っていて遅れ気味だった通常業務の資料と作業指示書を作ろうと思っていたのですが、なかなかエンジンがかからずスローペースでのんびりと作業をしているところです。

 今週からブログの更新も週三回にしてリピート率の変化等を検証していくつもりでしたが、いきなり月曜日が祝日となってしまい、週に二回更新は流石にどうかと思ったのですが…。

 どちらにしても月曜日が祝日となった場合は、月曜日にも更新するか、水金の二回にするか、火水を続けて更新するか、今月中にアクセスデータを見ながら考えたいと思います。

 ちなみに、このブログ記事も予定を変更してデータのバックアップ中に近況を4コマに描いているのですが、本来は“アクセス数増加に関係する要素”について考える予定でした。

 まぁ、こちらは10月15日水曜日に更新するというコトで、ひとつ。

 4コマのネタもあるのに気分の切り替えのために近況を描いているだけなので中身も無いですが、祝日の更新ですし、やっとエンジンがかかってきたので今からまた仕事に戻ろうと思うのです。

 いやはや。。

アクセスアップの障害となる迷惑ソフトについて考えてみる。



新規訪問者のサイト誘導がどんどん難しくなってくる?Web-STYLE(ウェブスタイル)

■迷惑ソフトが原因でバナー広告の活用や検索結果の上位表示では“アクセス増加”が難しくなってる現状は地味に問題です。

 個人様であれ、企業様であれ、ホームページを所有した限りは出来るだけ“アクセス数”を増やしていきたいものです。

 ブログやFacebook等のSNSがまだ無い頃には、試行錯誤しながら“HTML”を勉強して制作した個人ホームページも数多く存在していて、“あなたは10,000人目の訪問者です。”なんてキリ番を踏まれた方へ粗品をプレゼントする等、検索の順序よりも“リピーター(定期訪問者)”を増やす様々な工夫がされていました。

 そう言えば、どのホームページにも“sorry,this site is japanese only.”って書いてあるのが定番だったように記憶しています。

 世界に発信するのがWEBなのですが、この表記は別に“閉鎖的な活用”という発想では無く、企業様でいう“エンドユーザー”と成り得るサイト訪問者の方を向いたサービスの一つだったのだろうと思います。

 もしかしたら、この頃のWEBサイト運営の方が“ビジネス”としては考え方が正しいのかも知れません。

 WEBがこんなにも暮らしの中に根付いてからというもの、“目立つ”というコトのために“モラル”を度外視してしまったWEBサイトも偶に目にする様になってきました。

 確かに、一時的にアクセス数を急増させる方法は幾つもあるでしょうし、誰もが分かっていてもやらない手立てを今では“やったもの勝ち”と割り切りケースも見られ、経費の削減や販路拡大を狙った効果も出ているようです。

 しかし、何でもありと“利用者の利益”を無視して、だまし討ちのような自己都合(自己利益)の追求ばかりを繰り返していけば、結果的に業界の成長を止めるコトにもなり兼ねません。

 恐らく推奨されている国際化や自由競争としてのビジネスでの取り組みを“何でもあり”と誤解しているとその先には思いがけない“負の要素”が隠れているというコトなのでしょう。

 ただ、こればかりは真面目に取り組んでいる企業様の割合が増えれば解決するというものでもなく、一斉に業界全体にルールの導入でもしない限り改善するコトは難しいというのが現状なのです。

 そこで、今回は企業ホームページにおいてアクセス数を伸ばすために“障害”となっている問題の中から“迷惑ソフト”に焦点を当てて、簡単ですが考えてみたいと思います。

利用者の“慣れ”とは別に“迷惑ソフト”もWEB活用の意識を変える?Web-STYLE(ウェブスタイル)

 最近…と言っても2014年8月末辺りから、クライアント企業様との打ち合わせ訪問において“迷惑ソフト(マルウエア)”がインストールされていないかチェックを依頼されるコトが多くなってきました。

 ウイルスプログラムとは違い、バナーをクリックしたり(無意識にくリックさせる悪質なものもありますが)、ソフトをインストールする際に一緒に入ってきたりと“一応”は“自分の意志”でインストールしているコトになっているため、ウイルスバスターやノートンといったウイルスソフトでは十分な対処ができません。

 特に、インストールにて一緒に入って来るもタイプのものは、ここ数年におけるソフト販売の仕様が原因となっていて、昔は必要なプログラムを選んでインストールしていたものが、今ではチェックを外すとかインストール完了後に選んでアンインストールするものへと仕様が変化しています。

 そんな訳で、削除の仕方が分からないし、必要以上にソフトは入れないという傾向が表れてきました。

 また、少し前まではフリーソフトを提供して自社サイトへ誘導するという手立てもありましたが、これも今ではスマホのアプリ購入の促しをする手立ての方にスライドしているようです。

 正直、僕が1ヶ月ほど調べただけでもブラウザにツールバーや広告が掲示されている分かり易いものから、レジストリやコントロールパネル等で調べて分かるものまであり、これらを全てを含めれば4社に1社の割合で何らかの迷惑ソフトが入っていました。

 ちなみに、記事で述べている“迷惑ソフト”とは“利用者”にとってインストールを意図していないソフトのコトです。

 こういったソフトはパソコンに入っているコトさえ“認識されていない”か、少なくとも気づいてから“良い印象”を持たない場合がほとんどであり、今後は“気を付けよう”という意識が行動を制限するコトに繋がります。

 そして、これらが繰り返されると業界全体を弱体化させるというリスクをもはらむため問題は深刻だと言えるでしょう。

分からない事に対しては、怖いというのが当たり前の感覚。Web-STYLE(ウェブスタイル)

 先にも述べました通り、迷惑ソフトが入っているコトを伝えると“何もしてないのに”いつの間にか入り込んでいるという認識を持たれている方が多いのが特徴的です。

 そのため、最近では“むやみにバナー広告はクリックしない”という方の割合が増えてきていると聞きます。

 これってビジネスと関係する点では、ディスプレイ広告やサイト内の自社バナー広告等の手立ての効果(クリック率)が落ちてきているというコトに他ならない訳で、真面目に取り組んでいる企業様にとっては迷惑な話に他なりません。

 それでもビジネスは“競争”という概念も有りますから、ブランド力や投資による差が出ているのなら良いんです。

 サイト誘導の有効な手立てが無くなるというのは一時的でも“業界全体”にとって困りもので、これが利用者の活用方法に対応できずとか、宣伝広告の競争に負けてだとかで“消えて行く”のとは全く別の話。

 例えば、通信サイトにおいて某業種の商品を探している方は10ページ近く先まで検索結果を見るとか、1ページ目の下の方より2ページ目や3ページ目のタイトルが目立つWEBサイトの方が閲覧が多いといった活用方法の成熟による偏りが自然発生して、企業で対応していくかどうかの判断がこれに当たります。

 しかし、この手の話をしていると限が無いので今回はこの辺までで止めておきますが、時代の変化に対応していく“企業努力”とモラルハザードによる業界の弱体化に対する“収益の主軸変化”に掛かる労力は全然違うものなのです。

 そもそも、ドラマなんかで取り上げられる程、WEBビジネスって人手も資本もなく“楽”に“ぼろ儲け”出来るビジネスでは無いのですけど、そういった意識で参入される方が多いと問題の解決は難しいのかも知れませんね・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。