企業ホームページの役割と社内体制について考えてみる。
- 2014年07月24日
- ホームページ有効活用
■自社の成長段階とWEBサイトへの運営予算によって、自社サイトをどう有効活用していくのかを考えよう。
企業様にとってWEBサイトを有効活用する課題の一つに”ホームページを検索してもらう“というものがあります。
まぁ、確かにどんなに有益な情報をWEBサイトから発信していたとしても、見てもらわなければ意味が無いです。
しかし、ただ単に自社サイトを見てもらったからといって、全てがビジネスチャンスに繋がるなんてコトは無く、有効な割合なんてたかが知れていると思われている企業様も多いのではないでしょうか。
問題は、ターゲット層となる有効な潜在顧客を自社サイトへ集客できているかどうかだと思います。
例えば、楽天などに出店する際に最低限三割以上の粗利が見込める商品の販売をしましょうというポイントと通販サイトを運営する際には購買率(コンバージョンレート)0.3%をベースに手立ての導入や拡大を考えて行くというポイントでは、全く情報の質が異なっており、同時に自社サイトの運営に使える情報がどうかも異なってくるものです。
景気が回復しているかどうかを大企業だけにマーケティングしてその集計結果を参考にしても、有効に活用できる企業様と出来ない企業様とに分かれるように、これを地方の零細企業で行えば反対に苦しい経営が続いているという結果が出るかも知れません。
つまり、1,000件の事例が自社にとって全く役立たないコトがあるのも”WEBビジネスの特徴“だと言えるでしょう。
先日、APP制作を行っていて十分な収益を得ているWEB企業は1.6%というITニュースがやってました。
時間が無くて、まだ詳しくニュースを見てはいませんが、これだってアンケート集計にご協力いただいた参加企業様の資本力やブランド力は”まちまち“なはず(長くなるので詳細は割愛します)。
早い話、対象となったデータが明確でない”平均“は所詮”それだけ(数値情報)”にしか過ぎないというコトです。
WEBサイトの分類方法の一つに”入口“か”出口“というWEBサイトの役割を指針に分類する方法がありますが、これだけ知っていても自社のWEBサイトに訪問されている方の質を推測するコトが可能ですので、覚えておいて損は無いと思います。
この分類についての特徴を簡単に言うとこんな感じです。
・WEBサイトの役割が”入口”
ビジネスに繋がるキーワードによる検索で、自社や取り扱っている商品(サービス)の存在を知ってもらうWEBサイト。まだ知名度が低い成長段階の企業様である場合も多く、WEBサイトへの訪問者がビジネスに繋がる割合は低い。また、余程の独自性か強みの無い限り他社で行っている同サービスと価格等を理由に簡単に浮気されるコトも多い。
・WEBサイトの役割が”出口”
既にブランディングが出来ていたり、ビジネスとは別に地域密着のための社内体制が出来ている場合が多く、その企業(商品、サービス)サイトを目指して情報を求めてアクセスしてくる方を受け止める役割も担うWEBサイト。固定ファンの囲い込みを行うためにお客様相談窓口などの付加サービスまでを行っているコトが多い。
ただし、上記で述べたWEBサイトの役割はどちらか片方にのみ偏るというコトはありませんので、自社ではどちらの割合が大きいかを考えるようにして下さい。
では、ここで上記を踏まえて次の図をご覧ください。
上記の図にはWEBサイトを運営される企業様を次の3つに分類しています。
・既にターゲット層の集客が出来ているブランディングされた企業様
・ネットや紙媒体の広告や地域密着(成長過程)の活動を行い自社サイトへターゲット層を誘導している企業様
・SEOは意識しているがWEBサイト運営と通常業務を切り離してオーガニック(自然)検索を中心に集客を行っている企業様
この様な違いが企業様に合って、訪問者の方とビジネスで繋がる割合が一緒のはずがありません。
実のところ、WEBサイトを有効活用するためにはブランディングを行っている過程の企業様であれば、WEBサイトへの理解と運営予算、それに”社内体制“が重要であり、SEO等のホームページ制作の手立ては基本的で初歩段階なものに過ぎなていと考えられなくもありません。
もちろん、別の切り口であるテーマで考えれば、この結論も違ってくるコトでしょう。
さて、最近では当サイトの検索ワードとして”WEBビジネス“と”ホームページの役割“が特に目立っているため、今回はこのテーマを取り上げましたが、WEBサイトを有効な活用しようとお考えになったのであれば、そろそろ自社サイトの運営サポートを行うWEB企業との契約もご検討いただく時期なのかも知れませんね・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?
いやはや。。