検索順位と営業エリアとサイトの持つポテンシャルに思う。



1つのデータからもサイトの運営の手立てが見えてくるものです。Web-STYLE(ウェブスタイル)

■ギリギリまでWEBサイトへの運営や広告の予算を押さえておきたいという場合には、こんな目安もある訳で…。

 相変わらず”検索で一番にしたい“…という検索は多く後を絶たないようです。

 ビジネスを行っている以上、その心意気は素晴らしいですが、実際に一位になったところで企業様が対応していけるのかどうか、検索結果だけでなくサイトへの誘導に繋がるか、ビジネスにおける収益に繋がるかどうかは全く別の問題だったりします。

 そもそも検索順位に固執するあまり本業が何だったのか分からなくなってしまっては本末転倒なのですが…。

 さて、国内に向けたビジネスを行っている企業様に限ってみても、ホームページを活用したWEBビジネスにおいて営業エリアが存在するものとそうでないものがあります。

 いわゆる、ネット通販などの全国対応されるものと建築や医療、学校などをはじめとする地域サービスを生業としているビジネスとの違いってとこでしょうか。

 しかしながら、御社のビジネススタイルが後者である場合、検索順位が上がり続けると企業サイトのポテンシャル(伸びしろ)が少なくなってきたかなと感じる時期があるものです。

 停滞期とも少し違い、アクセス数は伸びているのにビジネスに繋がる割合が増えていないと感じる時期。

 もちろん、地域を限定したネット広告や他の媒体とのクロスメディア、ポスティング等、営業エリア内からターゲット層のサイト誘導を行っているというのであれば話は別であり、ここではあくまで情報やブログの更新はしていても特別な手立ては何も行っていないサイト運営状況下での話となります。

 こんな風にポイントを絞って似た状況の企業ホームページのアクセスデータを比較すると案外と共通点が見つかるものです。

 まず、営業エリアを持つ企業様のWEBサイトにおいて、有効だと設定されるキーワードでの検索順位を上げ続けるとアクセス数は伸びるもののある時期から”営業エリア内からのアクセス数“の割合が低下していくコトに気づくでしょう。

 当然、全体のアクセス数が伸びてくる訳ですから、営業エリア内からのアクセス数は増えているのですが…。

 目立っている都市圏内からのアクセス数の伸びと比較しても営業エリア内からのアクセス数の伸びる割合が低下して感じるという方が正しい言い回しかも知れません。

 こうなると人口密度の高いエリアでビジネスを行っている方が有利だというのは、やはり鉄則なのでしょう。

 都道府県別にみるとオーガニック検索中心にアクセス数が伸ばしてきた場合、ビジネスの本拠地であるエリアを抜いて”東京”や”大阪”、また営業エリアと並び争う形で”神奈川”、”千葉”、”愛知”等からのアクセスが目立つようになります。

 企業ホームページを公開したままほおっておいたり、十分に活用できていない場合、営業エリア(特定の都道府県)からのアクセスの割合は高く、70%~100%の範囲で上下するコトが多く、これはこのままで良しとされる企業様も多いと言います。

 しかし、月間のアクセス数が1,000を超えてくる頃には、これが30%前後になっているのも共通点の一つです。

 もうここまで来るとネット広告やディレクトリ登録、新聞広告やTVCMといった様々なサイト誘導するために有料の外部サービスの導入を検討すべき時期です。

 逆に言えば、口コミや地域活動など例外的に営業エリア内からのアクセスに強い企業様もありますので、全ての企業様が当てはまるという訳でも無く、やはり例は例として自社はどうか考えるコトが大切だと言えるでしょう。

 月間のアクセス数が1,000を超えても営業エリア内からのアクセスの割合が、まだ30%~50%程あるのであれば、費用を抑えながらもまだアクセスを増やす手立ては幾つもある筈です。

 まぁ、ビジネスにはいろんな要素が絡み合って成り立っているものですから、あくまで今回は”全体のうちで営業エリアからのアクセスが占める割合“にのみテーマを絞って考えてみましたが、こんな指標も広告媒体の導入を検討する一つの目安だと知っておいて損は無いという訳です・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。