ホームページを有効活用する情報は真偽より偏りを問題に思う。



競合の多いWEB戦略ほどケースバイケースで考えないと成功は難しい。Web-STYLE(ウェブスタイル)

■連休明け最初のブログ記事だから力を入れようとしたら、話がまとまらずに二度ほど書き直すコトになったのでした。

 ホームページを有効活用するも何も、広く認知されているWEBに関する情報は部分的に独り歩きした情報であったり”偏り“があったりして、自社サイトの運営に役立てようとしても専門的な知識が無いと力の入れどころを違ってしまったり、経費が効率的に使えていなかったりするものです。

 例え、正しい情報を元にしてWEBサイトを活用しようとしていても”得た情報“を正しく理解した上での運営なければ、効果的な結果が出せるとも限りません。

 実に、弊社にご相談いただく案件も現行のWEBサイトを十分に使いこなせておらず、基本的な運営のポイントをチェックして手直しとそれに伴う社内体制作りをサポートをするところから取り組まなければならないといった案件がかなりの割合に上ります。

 つまり、しっかりと運営できているWEBサイトを更に有効活用するために、具体的な提案から入れるといったケースは、WEB関係の企業様からの紹介案件を除けば少ないというコトなのですが、基本的なWEBに関する知識の共有があるからこそ出来る”提案”もあるものです。

 そもそも依頼企業様が得た断片的な知識で、悩まれるポイントと言えば”作業量”と”時間”の問題でしょう。

 なぜなら、これらのポイントは”かかる費用“に直結してくるからです。

「ちょっと修正しておいてくれないかな。」

 軽い気持ちで更新サポートを契約しているWEB企業様にお願いしたところ、別途費用を請求されたという話は少なくありません。

 もちろんそこに共通認識があれば良いのですが、たかが”この程度”の作業で追加料金を請求されたというご相談も増加してきているのですが、話を聞いてみるとWEB企業様の見積もりも適切だというケースも多く、説明不足からトラブルに発展する事例もあるものの、なかなか根深い問題だと感じます。

 そもそも最近のホームページ構成はHTML単独でページが成り立っていない作りも少なくなく、見た目とは裏腹に複数のプログラムが1ページに関わっていたりするため、専門的な知識が無いと”この程度“の単純な作業なのかどうかを判断できないのが普通です。

 依頼主である企業様は、自身の判断基準で適正価格かどうかを判断するしかないというのは仕方のないコトでしょう。

 しかし、その程度の情報発信しか出来ていないWEB業界の状況も改善すべきです。

 例えば”SEO”という単語も独り歩きしている言葉の良い例かもしれません。

 運営に積極的に取り組まず、予算もかけずに、複数のキーワード全てにおいて”検索エンジンで1番になりたい”という無茶な要望も後を絶ちませんが、これとはまた別の問題であって”無茶と不可能“は全く違います。

 検索エンジンで上位表示させるためには、”被リンク数”、”キーワードの出現率”、”更新頻度”、”情報の鮮度”、”情報量”、”信頼性”、”ドメインの使用年数”、”アクセス数”etc、数え上げれば限がありません。

 また、SEOにも”ホワイトハットSEO”と”ブラックハットSEO”とがあり、今は有効だと言われている手立てが、検索エンジンのアルゴリズムの改善からスパム行為として検索できなくなるといった将来も簡単に予測できるものです。

 一度、お金を支払って希望のキーワードによる検索で1番になれば、経営が未来永劫にわたって安泰という訳でもなく、”SEO”に取り組めば広告予算も手間もかけずに、大手企業も含めた数多くある競合のサイトで自社がずっと検索で一番を維持できると考える方がむしろ不自然ではないでしょうか。

 企業貢献できるWEBサイト運営で、有効な戦略の一つが”検索での上位表示”であり、検索で上位表示させる手立ての中の一つが”SEO”であって、更に言うのであれば”誰もが思いつく手立て程、効率は良くない“という法則はここにも当てはまるみたいです。

 また、企業様においてはなるべく”手の内を隠しておきたい”という思いは理解できます。

 しかし、WEBの仕組上”ギリギリに依頼して直ぐに実現”というのも難しいので注意が必要でしょう。

「週末に新規に公開したホームページを月曜から検索できるようにしたい。」

 例えば、宣伝したい企業様のチラシをホームページにも掲載するとして、”自社サイトに訪問された方にアピールしたい”と”検索できるようにして新規顧客を自社サイトに呼び込みたい”という目的では、かかる時間も費用も大きく違ってくるものです。

 更に、これが大きな効果も期待せず、予算を掛けず、単に自然検索できるようにという依頼であっても2週間前くらいには更新サポートを行うWEB企業様と公開の相談をしておくコトが望ましいと思います。

 また、多くの情報に流されて業界全体が損をしたり、発展が遅れるといった問題もあります。

 特に、WEB業界は儲けが出ると考えられたビジネスモデルに後発による大小様々な企業の参加が集中するようです。

 詳細は割愛しますが”WindowsXPのサポート終了より1ヶ月でシェアの減少が1.5%に満たなかった”というニュースを見て、OSが最新のものに統一できる環境が企業様のデフォルトになれば細かなランディング費用が発生するでしょうが、開発費や維持費は半分近くまで軽減できるという話を思い出しました。

 OSのアップグレードはしたくないが安全面は保証しろ、OSは最新にするがシステムやプログラムの動作は保証しろ…って、別の業種で例えればすごく当然に感じるのですが、ビジネスである以上これは不可能な話です。

 それぞれの企業様に思いはあるでしょうが、別の企業様によるサービスも含めて検討し選択して欲しいと思います。

 切り替えが出来ていないOSやブラウザの前バージョンであれば許容範囲ですが、かなり昔のバージョンを網羅するシステムの開発には多くの手間がかかり、これが”無駄な開発費“が掛かる大きな原因の一つでもあるです。

 まぁ、何にしろこの問題は直ぐに解決できるものでは無いのでしょうが、おそらく2020年1月14日のWindows7の”延長サポート“終了時期に、今回と同じような話を繰り返しているのでしょうね・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。