株式会社Web-STYLE(ウェブスタイル)ブログJust another WordPress site

　さてさて、今後は4コマ記事の内容も出来る限りビジネスに関係あるものにしようかと思っていますが、これから描く予定のタイトルストックを見てみると、う~ん、関係ないテーマが多いみたいです。

　まぁ、今回のみたいにその時に思いついた仕事関係のものを優先させて、関係ないものは間に織り交ぜながら描いていけばそんなに強い印象は残らないでしょう。

　そもそも何でそんなコトを考えているかと言うと、ブログ開始当初こそ、関係ない記事を何回に1回混ぜ込んでも検索キーワードがぶれないかを検証していて意味かありましたが、今はそういった検証はしていません。

　また、息抜きに描いたビジネスとは関係の無い内容の記事は、当日または翌日までのアクセスはそこそこに多いものの、公開後に対象となる記事ページがピンポイントで検索される機会は殆どないように感じます。

　アクセスログの数値からも、当サイトの検索ワードが“WEB”もしくはそれに伴うキーワードである割合が九割を超えてしまい、ビジネスとは関係の無い内容の4コマ記事にヒットするような検索ワードはあまり見受けられません。

　リピート訪問される方も“ホームページ有効活用”や“猿じゃダメらしい”の更新日と比較すると“僕ならこうするね”の4コマ記事の更新日は“Direct”の数値も少なく、更にその差も益々開きつつあります。

　しかしながら“継続は力なり”というのか、この2年間のアクセス数の推移を年別に比較してみたところ、1日の平均アクセス数が毎年倍以上に伸びてきているようです。

　こうした資料を見る限り、4コマ記事更新日のアクセス数が減少しているのではなく、ビジネスに関する記事を書いた日の伸び率の方が大きいと判断すべきかも知れません。

　別の記事にも書きましたが、今年(2014年)に入ってからは土日や祝日のアクセス数もそれなりに安定しています。

　平日と同じとまでは言いませんが、それに近い数値はあるようです。

　ホームページにおいて“1テーマ”を元にした記事づくり、ページ作り、サイト作りは強いと言われていますが、もしかしたら当サイトもテクニックや設定の上からだけでなく訪問される方々にとっても“WEB関連の企業ホームページ”だと認知されるようになったのかも知れないですね。

　そう考えると4コマに描いた雑談なんてピンポイントのリリーフと同じです。

　この記事が549記事目ですので、今まで描いたお風呂の話や草むしり、貯金箱等の雑談を比率で言えば、せいぜい“1/549”か“2/549”ってところでしょう。

　3/4以上を占めるWEBビジネスやホームページ有効活用のテーマと比べるとサイト全体を占めるワードの重みとしては殆ど皆無となるんじゃないでしょうか。

　最近では当サイトを活用した検証実験においてもブログを利用する機会は少なくなっていて、むしろ日々の中での1つの業務内容という感じでブログの更新を続けています。

　そんな訳で、SNSを使って情報を拡散するというのも、サイト誘導するためにネット広告を活用するというのも、今のところまだ考えていません。

　あっ、いや、情報やサイトの存在を知ってもらうために“Pocket”は導入しようか検討中です。

　ただでさえ文章が長くなりがちなのに、何度もリピートして当サイトの記事を読んで下さる方がいらっしゃるようですし、検索におけるチャネルでSNSからのアクセスがチラホラと見受けられます。

　自社サイトに関するFacebookやTwitter、LINEまでは手が回りませんが、読んで下さる方へサービスとなりえるSNSは別物というコトで、ひとつ。

　まぁ、あれもこれもと他にも考えていても、今はクライアント企業様の作業が優先ですから、自社サイトを弄るのは早くても4月以降のコトにはなるのですが(笑)。

　いやはや。。

■何も考えずにブログを更新するコトについて書き始めたら思いの外、長くなってしまった…ってコトで“前編”。

　弊社の自社サイトにおけるブログ更新も2012年5月末のリニューアル公開より本格的に始動して、2014年4月である来月でそろそろ2年になろうかとしています。

　今では一日の仕事の流れの中で更新準備を行うコトも習慣化していて、内容の濃さは別として簡単な戯言でも“書かない”と逆にモヤモヤする感じです。

　そんな中、去年の末から今年にかけて祝日と週末(土曜日)の更新をお休みとしたのですが、慣れるまでは変な感じが続いたのは記憶に新しいところで、未だに土曜日に暇だと意味もなくブログ記事の更新をしたくなったりします。

　もちろん、土曜日にブログ更新をしなくなったと言っても通常の業務がある訳で楽になったりするコトも無く、仕事自体はおかげさまで忙しくさせてもらっているのですが(笑)。

　しかしながら、この“ブログの更新”につきましては“どうやったら続けられるのか？”というご質問が多いのも事実で、実際のところ、何のサポートも無しに事務的に仕事でブログ更新を続けられる方は一割程度といったところでしょうか。

　“仕事だから”、“パソコンが好きだから”…その理由は様々ですが、やはり長続きする方は積極的に取り組まれる方の方が多く、“させられている”や“してもしなくても良い”といった環境の方でブログ更新を続けていくには、余程に意志の強さが必要となってくるようです。

　まぁ、僕の場合は“仕事に役立つ検証が出来るから”という業務で行っている理由がきっかけですが、“一度決めたらやり遂げないと気が済まない”頑固さも相まって続けられているのかも知れません。

　ただ、問題の中は“書かないといけない”という固定概念が出来上がっていくコトにもあります。

　別に毎日続けてブログを書いているから仕事が極端に増えるかというとそうではありません。

　もちろん弊社の場合でも、自社サイトのアクセス数が増えてリピータの方が増えていくコトにより、間接的に仕事の依頼や相談の量は増えているのですが、正直に言って業務内容そっちのけで行う程の効果は無いです。

　もし“ある”と言われるのであれば、それはその企業様自体が既に“地域に根差せている”もしくは“ブランディングできている”のに、そのポテンシャルを引き出す程に企業ホームページを活用できていなかったからでは無いでしょうか？

　実のところ、検索サマリが綺麗なロングテールの形になっていて、そのテール部分がいくら増えて行こうとも受注契約に結び付く割合は“口コミ”の1/10にも満たないでしょう。

　…いや、業種によっては1/100も無いだろうなぁ(汗)。

　では、何でブログを更新するのか。

　それは企業サイトの評価と品質を高めるための相乗効果目的であり、リアルでの営業活動との連携による企業利益の向上を目指してのコトです。

　この点が見えてないと文章を考えるのが面倒になったり、後回しにして結局は更新が続かなくなります。

　ですから僕が言うのもなんですが、セミナーやコンサルティングを行われているWEB企業様であればまだ更新頻度は高いでしょうが、お客様の企業ホームページにブログ設置を提案する側であるWEB制作会社やWEBサイト運営サポート会社自身でさえ、目的なしに毎日更新しているというのを見かけたコトはありません。

　弊社ですら自社サイトを使った“作業の検証”と“ノウハウの蓄積”という目的があってのブログ更新です。

　…などと、ここまで書いていながら何ですが、企業サイトにおけるブログ更新は意識と経営判断の問題であり、何を書いてよいか分からない点や効率よく運営したい点を除いては、人に言われてどうこうなるものではなく、また出来たとしても一時的で長くは続かないでしょう。

　話を戻して“どうすればブログの更新が続くか”という問題解決についてですが、それがそのままスバリの解答だというしか無いのが現状だったりします。

　つまり、“ブログが書けない理由＝ブログを書くために解決すべき問題”という訳です。

　忙しくて書けないのであれば時間を作るしかないですし、更新方法が分からなければ手順を学ぶしかないですし、何を書いて良いのか分からないというのであれば書くべきテーマを絞り慣れていくしかないと思います。

　問題と対策は表裏一体なのですから、書くためにどうしたら良いかという改善点も見えているはず。

　もしそうでないと言うのであればそれは“書かないための理由”であり、言い訳なのですから外部からどんなアプローチしても続かなケースが殆どとなるでしょう。

　まぁ、時間をかけて良いのであれば“楽しさ”や“手応え”を感じて頂き、サービスを提供するWEB企業側が“育客”を行うという方法もあるのですが、これはまた別の話で、改めて記事にまとめるコトにします。

　さてここで話を中断して、実のところ最後までこの記事を書き終えてみたら今回もまた長くなってしまいましたので、いつもの如く半分となるここで後編へと続けるコトにします･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

■確かに以前から運営している従来型の携帯(ガラケー)サイトのアクセス数が“0”になるコトは未だに無いですが…。

　このニュースは、国内メーカー(iPhoneやGALAXY等の海外メーカーを除く)による2014年１月の携帯電話の出荷台数について、ガラケーの方がスマホの出荷台数を上回ったというものでした。※ニュースの詳細はアチコチで見つかるので省略します。

　理由として料金プランが複雑だったり、月額の使用料金が高額だったりする関係からも、スマホをガラケーへ戻す流れも出てきつつある…と文末を占められているのですが、先入観無しに考えるならば“そりゃ、そうだろうなぁ。”というのが僕の正直な感想です。

　データはあくまでデータでしか無く、それが文章となり発信されるとなると、そのまま鵜呑みにせず読み取る側として、ここにはどの様な思惑があるのかを考えずにはいられません。

　例えば、読者にこういうイメージ(先入観)を持たせたい等これに当たりますが、僕なりにも考えてみましょう。

　追加データとして、月間のアクセス数が3,000～5,000あるサイトのログを幾つか参考にして平均値を出してみますが、なるべくは客観的に進めていきたいと思います。

　さて、最初に気になるポイントは“国内メーカー”に限って集計をしているという点です。

　ここで記者の意味する事柄は誰にでもお分かりになる点だと思うので割愛するとして、先にピックアップした各サイトのパソコンとスマホによる閲覧等の集計をしてみます。

・企業ホームページ閲覧比率　⇒　パソコン：スマホ＝42.1%：57.9%

・(iPhone+GALAXY)：(Xperia等の国内スマホ)＝65.7%：34.3%

・iPhone：GALAXY＝7：3

　また注意点として、次の点を忘れてはなりません。

・都合上、ガラケーからのアクセスと“(not set)”は除いて集計している。

・月間のアクセス数が少ないWEBサイトほど反比例して“iPhone”と“GALAXY”の割合が少なくなる。

　こう見ると全体のスマホ出荷台数の1/3程度の数とガラケー全体の出荷台数を比較している可能性も十分に考えられる気がしてきました。

　まぁ、僕自身がこんな仕事をしていながら、アプリの数は最小限に抑えて電話とメール、それに更新する企業ホームページの表示確認にしか使わないくらいです。

　どちらかと言えば“ガラケー”と言われる従来型の携帯の方が好きですし…都合上、ガラケーに戻したいが出来ないのでスマホと“2台持ち”の方も周りには増えてきている様に思います。

　そもそも“ガラケー”に戻す理由なんて“電話とメールだけ出来ればよい”という考えが殆どでしょうから、ビジネスの対象となるかは疑問です。

　その証拠にガラケー用の携帯サイトのログ集計も行っていますが、相変わらず“減少”は止まるコトがありません。

　ただ、企業サービスとして携帯へ向けた情報発信を行っている以上、アクセス数が“0”という状況が続かない限り、サイトを閉鎖してPCサイトとスマホサイトに専念するわけにはいかなさそうです。

　とは言え新規で企業ホームページを制作する場合には、“スマホ対応サイト”はPCサイトと同時に制作をしても携帯サイトは制作しないというケースばかりになってしまいましたが･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

■作業に追われているので自社サイト関連と言うより、最近の作業の感想だったりするのです。

　自社サイトに掛ける時間が少ない時は、“猿じゃダメらしい”のカテゴリでお茶を濁すような流れが出来つつあるのですが、これはこれで僕にとっては現状の再確認に役立っていたりするものです。

　今回の消費増税に関しては通常の営業や提案に加えて、雑務的なものや単純作業の更新は引き受けている僕ですが、WEB業界そのものだけでなくソースにおいても日進月歩を感じずにはいられません。

　…と言うのも、積極的にサイトを有効活用して次々に目標を立てて運営を行っている企業様は、目的の達成率によって2～3年で企業ホームページを目安にリニューアルされますので、いろんなサイトのソースを見比べてみると制作時期が分かるくらい差があるものです。

　まぁ、そういった意味でも今年から来年にかけて弊社のホームページもサイト構成の見直しやボリュームアップを考えないといけない時期とも言えますが…まったく他人ごとでは済まされない問題として悩まされます。

　ただ、今回(2014年3月)の新規の運営サポートのご相談を来月にして頂きつつも大量の更新作業を行っている中、考えながら作業をしていると気づきがいろいろと出てくるものです。

　弊社のアクセスログを見つつ、日頃から今後の自社サイトの展開について考えたりするのですが、パソコンとモバイル共にOS(オペレーションシステム)が多様化してきているのは間違いないようで、中には“Nintendo Wii”によるアクセスまで。

　もともと“PlayStation(据え置き機、Vita)”や“3DS”なんかのOS形跡はログ集計しているとアチコチのデータで見かけるのですが、今やスマホからの企業ホームページへのアクセスの増加も拍車をかけてなのか“WindowsOS”によるアクセスは、どの業種においても60%前後しかなく減少傾向にあるようです。

　これにブラウザのバージョン(IE9以下)までを視野に入れると、どこまでの組み合わせを意識してホームページを制作すれば良いやら…これはWEB企業にとっても重要な企業判断となりそうですね。

　僕としては、ある程度のサポートが終了したOSや3つ以上もバージョンが離れているブラウザは切り離していかなければ、企業側としてホームページを所有ている旨味は十分に感じられなくなると思っています。

　そうそう、今のうちに稼いでおかないと“WEB制作会社”に未来は無いという話をたまに耳にしますが、実のところ会社自体で蓄積していくノウハウと提供するサービスの拡大を怠らなければ大丈夫だというのがホントのところでしょう。

　…一攫千金狙いという意味合いからは責任持てないですが。

　事実、幾つもの消費増税に伴う作業に入っていますが、その他のご相談の企業サイトのチェックも含めると単なる値段の修正作業だけでなく現在主流になっているOSやブラウザに合わせて改善をしないとビジネスチャンスを逃してしまいそうなWEBサイトもチラホラと見受けられます。

　資料として作業したものは集計しますが、これは一度、公開されているWEB全体でどのくらいの割合で対象となる企業サイトがあるのか調べてみたいものです。

　先に述べた通り、企業様のサイト運営については次の3通りに分類するコトが出来ます。

1)2～3年毎にリニューアルする企業ホームページ

2)必要が応じた際にリニューアルを行う企業ホームページ

3)制作後はリニューアルを行わない企業ホームページ

　まぁ、詳しくは“ホームページ有効活用”のカテゴリの際に記事にしますが、弊社の場合は運営サポートを事業内容にしているせいもあって、“(1)”のグループに当てはまる企業様が半数程を占めますが、一般的なWEB制作企業では“(2)”のグループに分類される企業様が営業の狙い目なのでしょうね。

　もちろん、リニューアルを営業提案する切り口は様々でしょうが…。

　ちなみに、新規のご相談では“(3)”の企業様もいらっしゃいます。

　ただ、このグループに分類される企業様は同時に社内で使用しているパソコンも“壊れるまで使う”傾向と公開するホームページを“社内のPC環境の方に合わせる”傾向が多いようです。

　そういった意味では、今回の消費増税やXPサポート終了の対応でサイト見直しが続く中で作業が大変であっても、タブレットや最新のブラウザで壊れて表示されてしまうという状況を把握していただくには良い機会だと思っています。

　これも詳しくは別の記事ですね(笑)。

　ちなみに日本の企業サイト全体を比較すると当然ながら“(2)”のグループが大半を占める訳ですが、WEB業界の売上は“(1)”のグループが占めているという現実なんてのは、どの業種も同じだと言わざるを得ません。

　最後に今回のテーマとは全然関係の無い話題をひとつ、何度か述べたコトがありますが、海外からのご依頼はお受け兼ねますので悪しからずなのでした。

　いやはや。。

　この春(2014年4月)の消費増税に伴って久しぶりに徹夜で修正作業なんかしていますが、明け方まで単調で単純作業を行っていると“あぁーっ”って感じになります(笑)。

　いや、如何にWEBサイト有効活用の提案やデータの集計作業の方が身体に合っているか、もう。

　もちろん、これらの消費増税に伴う修正作業はイレギュラー作業なので、通常業務に影響を来してはいけない訳ですが、これらの作業をデザイナーやプログラマが作業するには費用対効果や効率が悪いと思える単純作業も少なくありません。

　結果として、作業スキルの低い僕が提案や資料作りの合間にやっている状況なのです。

　まぁ、税理士さん曰く“仕事の手離れを優先させなきゃ”という感じでしょうが、案外と各サイトにおける現在の仕様が再確認できてメリットも大きいです。

　セキュリティ面からの提案や使用するプログラムの変更、サイトの目的達成のためのレベルを上げるリニューアル等、4月以降に気になったクライアント企業様へは現状の報告と提案を行っていきたいと思います。

　しかし、10年以上前から古い仕様の買い物かご等は、SSLのプログラムでは無く未だにホームページ上のソースを書き換えて対応するため、今のWEB事情にはあっていないと思われます。

　改ざんした価格でフォームを動作させるコトも出来ますし…最終的な経営判断は企業様側でされるとして、買い物かごの仕様の種類別にメリットとデメリットをまとた資料を次回の打ち合わせにでもお持ちしようかと考えていますが。

　前々からの仕組になれた社内体制が出来上がっており、更に商品点数も多いなんてコトになると“システムの変更”は面倒になったりするのも分からなくはないですが、サービスを提供している企業へ問い合わせたところ“改善の予定はない”とはっきりと言われてしまいましたし…。

　今や企業様にとってのリスクヘッジにおいて“WEB”に関する部分は大きく割合を占めるものです。

　どちらにしても外部のシステムやプログラムのサービスを利用している以上、定期的に今の時代に即しているか“企業判断で使い続ける”かどうか考える機会を持つというのは大切なのですから。

　さて、それでは僕もお打ち合わせさせて頂く企業様のログ集計を行ってから、今日は早目に休むコトにしましょう。

　昨日までちょっとブログ書く時間も取れないくらい忙しかったのですが、2つ目のサイトの価格修正の作業が完了して今日がちょうど区切り良いところなので、次に入る前に休息をとっておこうって感じです。

　まぁ、作業スケジュールは長期短期の両方を抑えて、スケジューリング出来ていますし、偶には自身のスキルアップのためにもこういう忙しさがあっても良い訳なのですが…ちょっとだけ大変かなぁ。

　いやはや。。

■ビジネスモラル向上のためにも“良し悪し”を別として様々なWEBサイト有効活用の手立てを知っておくべきなのです。

　今回のテーマについて、コンプライアンスの面から考えれば“違法でなければ何でもやって良い”という話にもなり兼ねず、ビジネスモラルという面から考えれば“資本力と商品力だけ”で企業間の競争が成り立つという話になってしまいます。

　そこで“良し悪し”は考えずに、単純にビジネスモデルとして“炎上商法”を考えた場合、もしかしたら新たな有効なビジネスモデル仕組みが見つかるかも知れません。

　この点を根本に本題に入っていくコトにしましょう。

　あ、その前に炎上商法といっても、ここではサイト活用したケースに絞って考えていきますので、芸能ニュースなんかで取り上げられるものを想像されているとちょっと違うかも知れませんので悪しからず…それでは話を続けていきます。

　まず、WEB業界の中にも“炎上商法は有効な営業の手立てでもある”という意見はあります。

　具体的な手立ては割愛しますが、思うにステルスマーケティング(ステマ)と比較してもバイラルマーケティング(口コミ)の方が宣伝効果やSEO効果が強いというのが理由じゃないでしょうか。

　そもそも“炎上商法”をバイラルマーケティングに分類して良いかという問題もありますが、少なくとも次の様な効果のある反響営業だとは言えなくもありません。

1)話題の拡散のスピードと対象者数

2)被リンクの増殖に対する費用対効果

3)情報を拡散する層とターゲット層の差別化

　最初に“(1)”と“(2)”についてですが、人に話したいという欲求への後押しは余程のコトが無い限り“悪い噂”の方が勝ってしまうというのは周知の事実です、

　今は、SNSがネットを活用した生活に広く根差しています。

　適度に悪い噂という“話題性”が宣伝効果になってしまう点は“捨てる神あれば拾う神あり”といったところでしょう。

　ここで、自らFacebookやTwitter、LINE等で話題が独り歩きするまで情報を煽ったとして“企業への影響はないのか”という疑問を持たれる方も少なくないと思います。

　そこで、判断材料となるのが“(3)”のポイントです。

　過度に企業イメージを貶めるコトには大きなマイナスも付きまといますが、ある程度までの設定をした上で間接的に炎上する点やターゲット層の差別化が出来れば問題が無いと判断されるケースがあります。

　簡単に言うと“情報を拡散する層”と“購買層”は異なっているという考え方です。

　購入ターゲットで無い層で話題となり炎上するコトでも被リンクが増加し、情報の鮮度が持続してSEO効果からビッグキーワードでの検索順位が上昇するコトが狙いであり、アクセス数を際限なく増やしていくコトで情報の入っていないターゲット層である購入者をWEBサイトへ誘導します。

　細かい誘導も想像はつきますが本題とは関係ないので省略するとして(笑)。

　ここでは情報を広めたい方と商品を探しているターゲット層がどれだけ差別化できるかがポイントなのですが、多少の重なる層が出たとして、そこを無視をしても収益モデルは成り立つという考え方です。

　企業の規模やエリアを考えれば検索しているすべての層を取り込まなくてもビジネスが成り立つように、むしろすべてを取り込むという発想は企業を圧迫する場合もあるといったとこでしょうか。

　それこそ良し悪しを別として“発想の転換”です。

　これらは割り切りが必要な上に、やり過ぎた場合はサイト毎まるまる削除するという考え…いや、会社名さえ変えるまでを根底にしている場合もあると言われています。

　結果的に炎上を知らない人の誘導の方がメリットとして大きいからここまでされるのでしょうが、ここまで広告による話題の提供やカテゴリ登録等による被リンクの増加の費用と比較するとそう考えるのも…う～ん。

　ただ、検索ワードにある“検索順位1番”にこだわるのなら、資本力のある企業様だけでなく、そんな思いで運営されているWEBサイトと競う覚悟も必要なのにが変わりがないようです。

　広告費や運転資金でカバーしてまで検索順位にこだわるのか、サイト訪問者の購買率を高めていくか、どちらを優先させていくのかという企業判断は重要だと思います。

　良い噂より悪い噂程、お金を掛けずとも広く早く拡散する。

　確かにそうですが、まぁ、弊社を含めこの手の提案をされるWEBサポート企業は皆無なはずですが、ステマを含め“これはもしかしたら”と思わさせられる企業ホームページが幾つもあるのもまた事実なのでした･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

■WEBサイトを利用する立場が違っても“共通して良い”と思えるポイントだってあるはずなのです。

　今まで何度かこのテーマで記事を書いてきましたが、やはり考え方の視点を変えれば全く異なる文章になってしまう訳で、試しに右のサイト内検索で“良いホームページ”と入力したところ、2014年3月5日現在で19の記事がヒットしました。

　まぁ、中には文章を書いている上で“良いホームページ”という単語が出てきただけのものもあるようですが…。

　そもそも一言で“良いホームページ”と言っても、その立場によって求められる条件は異なってくるはず、例えば次の3つの立場が誰もが直ぐに思いつくところです。

・情報の需要と供給を繋げる側(検索エンジン)の立場

・商品やサービスの情報を発信する側(企業)の立場

・商品やサービスの情報を求める側(エンドユーザー)の立場

　別の記事でも述べましたが、今のWEBの市場では多少“消費者”側に偏った適正価格が成される中、企業努力で如何に利益を得るのかは大きな課題となっています。

　前回のテーマと話が被る部分がありますが、市場における一番のサービスが安い価格での商品(サービス)提供だと判断される企業様が増加している上、容易に一般的な平均価格を探せる仕組みが完成しつつあるからです。

　ちなみにこの“安価”について言い方が悪いですが、企業にとって“消費者にそう思わせる”というのも含みます。

　もちろん“価格”を企業の強みとする点に何も問題は有りませんが、行きつくところまで行くとビジネスとしても旨味が皆無となり、業界自体が衰退し冷え込んでいくというのは頭に入れておかなければなりません。

　巷では利益幅が大きいコトが悪い様に思われがちですが、実はそうではないというのが現実です。

　むしろ、顧客満足度が十分であれば企業側にとっても消費者側にとっても心地よい“適正価格”であり、理想的なビジネスの在り方だと言えます。

　企業側だけで得た利益を全てため込んだ…なんてのはナンセンスな話ですが、企業が利益を上げて給料として社員に還元し、経済が回っていくコトは“景気の回復”にも大きく貢献しているというコトでしょう。

　各企業が税を納めて社会に貢献するだけでなく、企業の成長及び発展のために将来のビジョンを持ち“先行投資”をし続けなければならないという宿命がある訳で、特にWEB等は運営予算と投資の両方無しに成功は厳しいとさえ言われていますので、この点からも“利益”については考えておきたいものです。

　まぁ、十分な予算を設定していても失敗するコトがあるという点は、リアルのビジネスも一緒ですが。

　さて、そんな中での今日のテーマなのですが、立場が違っても共通して企業ホームページに求められる要素…この点を“良いホームページの条件”として考えてみたいと思います。

　そうは言っても、僕が簡単に考えられるポイントなんて次の3点くらいでしょうか。

・鮮度

・品質

・信頼性、信憑性(オーソリティー)

　これらのポイントは最初に企業ホームページにおいて情報発信によりスタートされますが、上質な情報を発信したい検索エンジン、商品(サービス)の独自性や魅力を伝えたい企業、良い商品やサービスを見つけたい消費者を順に廻り、この三方どこにとってもメリットがあります。

　また、これらのポイントは昨今、検索エンジンの順位を決める際にも表示速度や更新頻度などより重みとして重要視されて来ているようです。

　そう言えば、検索結果に表示される回数に対してクリックされ、サイト訪問へ繋がっている割合も“品質”の要素として考えられ、リスティング広告等の入札金額による表示の順番を入れ替えてしまう要素としても活用されていると言います。

　一つ一つの詳細については、また別の記事にまとめたいと思いますが、そんなに難しいコトでは無く企業ホームページを有効に活用していく上で“当たり前”の運営と情報更新の積み重ねなのですが…これがまた難しいコトなのかなぁ。

　さて、こんな感じでいつも短時間で簡潔に文章をまとめられたら楽というか良いのですが(笑)･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

■どこかが負担を一身に背負わなければならない仕組みは長続きしないし、経済の発展のためにも良くないのです。

　前編ではオンラインショップの成功の大きさや成長の速さは、取り扱っている商品(サービス)がもとより持つ“独自性”や“魅力”、企業様の“ブランド力”に比例しているという話をしました。

　ちなみに前編はコチラ。※別画面で開きます。

　だからと言って“あぁ、成るほどそうか！”…なんて簡単に問題解決とはいかないのが現実でしょう。

　何と言ってもネットショップの難しさは、他の企業サイトの運営目的とは比較にならない程の“運転資金”がかかるという点が課題となって大きく企業様へ圧し掛かってくるものです。

　商品には類似品とも比較して“適正価格”なるものが存在します。

　面白いコトに、これは古物販売やオークショ出展商品にもあって、皆同じような価格で売買が成されており、余程の付加価値でもない限り突出した価格の商品は存在しません。

　いや、正確にはするかもしれませんが、見る機会は皆無です。

　また、インターネットが情報の拡散を促進させ簡単に“もっと安い商品の情報”を見つけやすくなったというのもサイト運営を難しくしている要因として大きいでしょうし、同時に“模倣した商品”が出てくるスピードも速くなったと言えるでしょう。

　ただ、この“適正価格”は単に消費者にとっての適正である場合が多く、各企業間では生き残るために過度な“価格競争”へと発展し、結局は業界自体が弱まっていくなんてコトが何度も繰り返されています。

　そう言えば、消費増税8%と10%が控えているせいか“便乗値上げ”というキーワードに関する話題がアチコチでニュースになっているようです。

　何でも“消費税は購入者の負担だから増税以上の価格上昇は便乗だ”という話なのですが、材料費や流通費、運転資金に人件費…これら全てが上昇する中で、なるべく消費者の皆様の負担にならない様にどこも企業努力されているのに…やはり“値上げ”に対して完全に理解していただくというのは難しいのかも知れません。

　少し前の話になりますが、ポータルサイトに参加するのであれば“粗利3割以上”を設定するというのがポイントになっていて、これ以下だと売れば売るほど“赤字がかさむ”と言われていました。

　この数値は絶対にそうだという話では無く、クレジットカードやコンビニによる決算、送料の負担などのサービスをはじめ、ショッピングモールへの参入には様々な運営費用が必要となるため、最初にこれらを忘れて安価な価格設定を行ってしまい、そうそうに撤退などというコトにならないための教訓の様なものです。

　もちろん、最初は赤字覚悟で“顧客を囲い込んでから徐々に商品を入れ替えていく”企業様もいらっしゃいます。

　しかし、この“粗利3割”という価格設定にも落とし穴があると言わざるを得ません。

　もう皆さんはお分かりだと思いますが、この“適正価格”のエンドユーザーへの傾きというものが、企業利益の薄利化を招きWEBサイト本来の運営方法である“先行投資”を妨げているという訳です。

　誰だって運営だけで手一杯な状況で、投資し続けるはずがありません。

　ネットショップだけで売り上げを出し拡大していくのであれば3割の粗利では人件費も賄えず、ネット広告等の活用で利益が出ている状況を維持するので手一杯となり、いずれはゆっくりと衰退していくしかありません。

　そもそもネットショップの出店料が高くなっていけば、その負担は更に利用する企業様ばかりに向いてきます。

　やはり、WEBサイトの成長のために投資していくためには“粗利が5～7割以上は欲しい”というのが、企業様にとって切実な願いなのでしょう。

　よく話されている事例の中に、食品を製造する上で廃棄していたものを試しに販売したところ、健康ブームで爆発的にヒットしたというものもあります。

　全盛期には9割もの粗利がでる主力商品となり企業成長に大きく貢献したという話なのですが、まぁ、こういった例は稀であり、やはり適正価格という情報拡散に対する“価格設定”の問題は簡単には解決できそうにないようです。

　ただし、オンラインショップを運営される全ての企業様にとって投資費用の捻出は課題でしょう。

　最近ではネットショップの“詐欺被害”の増加による影響もあってか、一般企業の運営によるオンラインショップを活用する人口が減少しつつあるとも聞きます。

　詐欺目的のネットショップで被害にあわれた方の情報交換サイト等もあるようで、海外からの成り済ましサイトで商品が届かない、実際の商品がWEBに掲載されているものと違う、顧客対応が悪い等の発信される意見に、すべてが事実なのか確認は出来ませんが、真面目に商売をされている企業様にとっては迷惑な話です。

　しかし、通販利用者の大手モールサイト選択という偏りが益々大きなものとなっても不思議ではありません。

　オンラインショップは自社運営とショッピングモール参加の両方を行っていればサイト毎のターゲット層の差別化が可能な訳で、ポータルサイトへの参加が前提という選択肢しか無くなれば、サービスを提供している企業様の旨味は半減します。

　いくら頑張っても次々に費用のかさむシステムの導入に追われ粗利は減少し続けるばかり、これでは企業様がWEBビジネスに対して最後には魅力を感じられなくなってしまうのではないでしょうか。

　まぁ、WEB業界は発展途上であり今まで述べてきた全ては“テナント出店料や小売業者仲介”と同じで利益が分散するように今後は発展していくとも考えられなくもないのですが…。

　どちらにしてもビジネスの仕組みは常に変化していくものでしょうから、近いうちにネットショッピングの運営ポイントとしてまとめて記事にしたいと思います･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

　ちょっと某企業さんのサービス内容を確認したくて、WEBサイトのフォームから問い合わせを試みたのですが…いやぁ、時間がかかるコトといったらもう。

　イメージ的には2日で1往復のやり取りが出来るといった感じで、知りたい内容の確認をするまでに数日を要するコトになってしまったので、結局のところタイミングも外してしまい、今回はそのサービスを利用するのは見送るコトにしました。

　こうなると、ここ数日の時間は何だったんでしょう…なんて思わずにはいられません。

　そもそもWEBを介した問い合わせの方法は各企業様によってまちまちですから、それ自体は別に不満もなく良いのですが“不便”を感じたというのは別の話で、やり取りのイメージがそのまま企業イメージに繋がってしまうというのもホントだなぁ…とは今回実感した感想です。

　さて、考えられるお客様対応のサービスには次の様なものがあると思います。

1)電話とメールによる対応

2)電話による対応

3)メールによる対応

　基本的に“(1)”の対応をされている企業様は基本的には電話対応で、時間外の問い合わせはメールフォームからと言った対応がほとんどでしょう。

　これに対して“(2)”と“(3)”の対応をされる企業様は受付時間を設定しているケースがほとんどです。

　まぁ、メール受付は24時間対応というところも多いかも知れませんね。

　ただ、今回の問い合わせをさせて頂いてた企業様は受付対応時間の設定がされていました…が、これがやり取りを大変にした原因にもなってしまいました。

　まず、最初が対応時間外だったので返信が明日になるコトを理解した上で問い合わせたところ、翌日の夕方に“質問”の答えでは無く“質問の確認(こういったご質問というコトで宜しいですか的な)”の返信が届きました。

　はい、そうです…って、返信しようにも当日対応時間を過ぎての返信なので、この返答もまた明日になるはず…って、土日をまたいで月曜日ですか(汗)。

　そんなこんなで1週間程メールのキャッチボールをしてましたね。

　これが電話だったら5分で済む程度の確認なのですが。

　いや、某電話会社にサービス確認の電話をしたら話の途中で確認しますと保留にされたまま忘れられて放置された経験がありますし、ただいま電話がたいへん込み合っています、お待ちください…と1時間以上待たされるコトもありましたから一緒だな(笑)。

　どちらにしても“消費者”にとってはスムーズに問題解決して当たり前、不便さを感じさせるなんて企業様にとってマイナスにしかなりません。

　一度付いたマイナスイメージ、払拭するのは大変だぞぉ。

　いやはや。。

■ネットショップを運営する方法は数あれど、だんだん企業独自のサイトでの販売は不利な現状になりつつある？

　まず、何かしらのデータも見るコトなくWEB運営サポートにたずさわる者同士で“ざっくばらん”に、このテーマについて話してみると独自ドメインによる自社サイトでの通信販売が難しくなってきているという結論にぶつかります。

　その理由を考えるに、ネットショップ…いわゆるオンラインショッピングを行う企業様の数は年々増加しているのが一番の理由で大小様々なショッピングモール(ポータルサイト)を加えれば飽和しているジャンルが幾つも有るだろうというコトは、皆様にも容易に想像できると思います。

　また、エンドユーザーも大手ショップモール利用する方と企業サイト利用を好まれる方との二極化している上に、“購入者”という絶対数は大きく増加しないまま、利用する企業運営のショップサイトを渡り歩き(エンドユーザーの浮気)、一企業様のネットを介した収益が分散しているというのも大きいようです。

　今や資本力の有無によってオンラインショップに新規参入する難しさが異なると言っても良いでしょう。

　サービスを提供する側であるはずのポータルサイトですら日々の中で参入と撤退が繰り返されており、小規模の内であれば撤退できたもののそれも叶わずに、収益が出ないままに運営しているだけになってしまっているという問題もWEB業界ではよく耳にします。

　そもそも“オンラインショップを運営する上での成功事例”はどれを聞いても同じだと皆さんからもお聞きするように、多少の順番が違っていてもすべきコト、利用すべきサービスは売り上げ状況やその時折によって決まっているものです。

　もちろん、これは前提として商品やサービスに魅力や独自性があっての話ですが…今や商品(サービス)の“魅力”無しにオンラインショップ成功への道はスタートできないと言っても過言ではありません。

　同様に僕たちの仕事でもサイトを育てるための提案する上で、ステップアップのタイミングを計るために売上別にグループ分けをして、現状の強みと今後の改善点をチェックしているのですが、それだって“商品力(ポテンシャル)”がどのくらいあるのかが重要となります。

　アクセス数を伸ばすなんてコトは広告やSNS、リアルでのネット誘導といった手立てが幾らでもあるのですが、商品(サービス)力だけは小手先による効果的に見せる手立ての導入やキャッチフレーズよりも、独自性や魅力、または積み重ねてきたブランド力に大きく左右されるというのが現状なのです。

　まぁ、これ以上この話をしていても今回のテーマからは反れてしまいますので、ここからは簡単にまとめて述べますがネットショップ運営で成功するためのポイントを大きく分類するならば次の3点に絞られるでしょう。

1)WEBサイトでの取り組み(集客と演出)

　いわゆる集客(アクセス数)とリピートに繋げる演出の充実度を言います。まず、サイト構成を整えてナビゲーションの向上と画像やテキストによって賑わいを出すなんてポイントはよく言われている話です。

　また、ここでは新規顧客を取り込むための“集客”を第一に述べていますので、ネットへ繋げるための自社の取り組みとして考えられるDMやポスティング、ポイントカードなどリアルで行われる様々な手立ても対象となります。

2)社内での取り組み(顧客対応)

　問い合わせに対するレスポンスから商品発送に対する社内体制までの全てを含みます。リピーターを獲得したいのであれば、自社サイトで掲載されている以上のサービスを実感していただく演出が大切です。

　また、商品の包装やお礼状、他商品の案内や口コミを狙った情報など“顧客満足度”に繋がる点も競合のショップと差をつける比較ポイントとなるかも知れません。

3)他社WEBサービスへの取り組み(外的要素の有効活用)

　ネット広告やモニター募集、各ポータルサイト、中には“ランディングページ”といった他社サービスと連携して相乗効果を狙った手立ても多くありますが、ほとんどの場合は“使いこなせていない”というのが現状です。

　折角、費用を掛けて導入する手立てなのですから余す所なく使いこなすコトが大切なはず。

　何だかんだ言ってもWEBサイトの有効活用というものは、細分化していけば“失敗しない7つの手立て”とか“成功するための10のポイント”とか掘り下げていくコトは可能ですので、いずれまた別の機会にこの点は記事にまとめたいと思います。

　しかしながら、最近のブログ記事は文章が簡潔になるどころか逆にどんどん長くなっている気がしますね(笑)。

　書き終えてみたら今回も長文の記事になっていたの半分辺りになるここらで一旦区切って残りは後半へ続けるコトにしましょう･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？

　いやはや。。

　後編を公開しました。ブログ記事はこちらから。