良し悪しとは関係なく炎上商法について考えてみる。
- 2014年03月07日
- ホームページ有効活用
■ビジネスモラル向上のためにも“良し悪し”を別として様々なWEBサイト有効活用の手立てを知っておくべきなのです。
今回のテーマについて、コンプライアンスの面から考えれば“違法でなければ何でもやって良い”という話にもなり兼ねず、ビジネスモラルという面から考えれば“資本力と商品力だけ”で企業間の競争が成り立つという話になってしまいます。
そこで“良し悪し”は考えずに、単純にビジネスモデルとして“炎上商法”を考えた場合、もしかしたら新たな有効なビジネスモデル仕組みが見つかるかも知れません。
この点を根本に本題に入っていくコトにしましょう。
あ、その前に炎上商法といっても、ここではサイト活用したケースに絞って考えていきますので、芸能ニュースなんかで取り上げられるものを想像されているとちょっと違うかも知れませんので悪しからず…それでは話を続けていきます。
まず、WEB業界の中にも“炎上商法は有効な営業の手立てでもある”という意見はあります。
具体的な手立ては割愛しますが、思うにステルスマーケティング(ステマ)と比較してもバイラルマーケティング(口コミ)の方が宣伝効果やSEO効果が強いというのが理由じゃないでしょうか。
そもそも“炎上商法”をバイラルマーケティングに分類して良いかという問題もありますが、少なくとも次の様な効果のある反響営業だとは言えなくもありません。
1)話題の拡散のスピードと対象者数
2)被リンクの増殖に対する費用対効果
3)情報を拡散する層とターゲット層の差別化
最初に“(1)”と“(2)”についてですが、人に話したいという欲求への後押しは余程のコトが無い限り“悪い噂”の方が勝ってしまうというのは周知の事実です、
今は、SNSがネットを活用した生活に広く根差しています。
適度に悪い噂という“話題性”が宣伝効果になってしまう点は“捨てる神あれば拾う神あり”といったところでしょう。
ここで、自らFacebookやTwitter、LINE等で話題が独り歩きするまで情報を煽ったとして“企業への影響はないのか”という疑問を持たれる方も少なくないと思います。
そこで、判断材料となるのが“(3)”のポイントです。
過度に企業イメージを貶めるコトには大きなマイナスも付きまといますが、ある程度までの設定をした上で間接的に炎上する点やターゲット層の差別化が出来れば問題が無いと判断されるケースがあります。
簡単に言うと“情報を拡散する層”と“購買層”は異なっているという考え方です。
購入ターゲットで無い層で話題となり炎上するコトでも被リンクが増加し、情報の鮮度が持続してSEO効果からビッグキーワードでの検索順位が上昇するコトが狙いであり、アクセス数を際限なく増やしていくコトで情報の入っていないターゲット層である購入者をWEBサイトへ誘導します。
細かい誘導も想像はつきますが本題とは関係ないので省略するとして(笑)。
ここでは情報を広めたい方と商品を探しているターゲット層がどれだけ差別化できるかがポイントなのですが、多少の重なる層が出たとして、そこを無視をしても収益モデルは成り立つという考え方です。
企業の規模やエリアを考えれば検索しているすべての層を取り込まなくてもビジネスが成り立つように、むしろすべてを取り込むという発想は企業を圧迫する場合もあるといったとこでしょうか。
それこそ良し悪しを別として“発想の転換”です。
これらは割り切りが必要な上に、やり過ぎた場合はサイト毎まるまる削除するという考え…いや、会社名さえ変えるまでを根底にしている場合もあると言われています。
結果的に炎上を知らない人の誘導の方がメリットとして大きいからここまでされるのでしょうが、ここまで広告による話題の提供やカテゴリ登録等による被リンクの増加の費用と比較するとそう考えるのも…う～ん。
ただ、検索ワードにある“検索順位1番”にこだわるのなら、資本力のある企業様だけでなく、そんな思いで運営されているWEBサイトと競う覚悟も必要なのにが変わりがないようです。
広告費や運転資金でカバーしてまで検索順位にこだわるのか、サイト訪問者の購買率を高めていくか、どちらを優先させていくのかという企業判断は重要だと思います。
良い噂より悪い噂程、お金を掛けずとも広く早く拡散する。
確かにそうですが、まぁ、弊社を含めこの手の提案をされるWEBサポート企業は皆無なはずですが、ステマを含め“これはもしかしたら”と思わさせられる企業ホームページが幾つもあるのもまた事実なのでした･･･というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう？
いやはや。。