同一商号の存在によるサイトへの影響について考えてみる。



同名の会社の存在を当然として考える時代なのです。Web-STYLE(ウェブスタイル) 

■影響が出てから対策を取るのでは遅いけれど、影響が出るまで放置しているのが現状なのです。

 2006年の新会社法では、同一所在地と被らない限り、良くも悪くも同一商号の会社が設立登記できるようになっています。

 まぁ、このブログでは今回も良し悪しではなく、いつもの通りに一般的なケースを元に僕が思ったコトを述べていきますが、ホームページ運営への影響が出るものなのか、簡単ですが考えてみましょう。

 同名の会社が見つかった場合、まず間違いなく“先駆者”と“後発”で思いが異なります。

 先に起業していた会社様の立場からすれば、積み上げてきた信頼と実績、今までの継続してきた苦労を考えると“真似”された感が否めず面白くないというのが一般的ではないでしょうか?

 そこに企業としての不利益が生じていようとも無くとも・・・。

 実際に大手広告代理店と別業種の大手企業名の2つ合わせた商号の看板を、道すがら見かけたコトがありますが、あそこまで行くと逆に仕事がしにくいのではないかというのが僕の正直な感想でした・・・今もまだ存続されているのかは不明ですが。

 後発の企業のコトを考えれば、“意図的”にと“知らず”にという原因が考えられます。

 前者は更に“何らかのメリットを見越した確信犯”と“どうしてもこの商号で起業したかった頑固者”の2つが上げられる訳ですが、後者は単に“マーケティング不足”・・・良く言えば形にとらわれない、悪く考えるならば行き当たりばったりの企業様とも考えられるかも知れません。

 特に、WEB関連で起業される方は個人経営とフリーランスとその数も多く、今や何処かしらで商号が被ってしまうのも仕方ないコトなのでしょう。

 それでも敢えて言わせてもらうのであれば、それぞれの企業がその名に恥じないよう努めていれば、互いに足を引っ張るという状況に陥るコトはなかなか無いと思います。

 なぜなら企業の規模や資本力と比例しており、滅多に同一商号の企業でビジネスエリアが重なるというケースがほとんど無いからです。

 むしろ、同名の会社が存在するコトよりも、同名の会社が直ぐに倒産や閉鎖したり、FacebookやLINE等のSNS名義を取得して使いこなせずに放置したりしている方が、誤解され迷惑だったりするらしく、最近ではそんな話を耳にする機会が増えてきました。

 そもそも、ブランディングが確立された大手企業様と同名の商号で起業する方なんていらっしゃいませんし、資本力があれば商標登録等の対策はとられており、あえて対策を取られない企業様は営業範囲が限られているのが一般的です。

 では、WEB運営においては何も影響はないのでしょうか?

 おそらく最も困った影響があると考えられるのは“BtoC”のビジネスモデルで、しかも“通販目的”のサイトを運営されている企業様でしょう。

 昔の話ですが、製造元の企業様からご購入者様からの注文個数と回転率が不自然だという依頼があり調べたところ、個人の方が横流ししていて古物として販売していたというコトもありました。

 確かに、さも製造元のようなサイトを制作して表記する値段に利益を上乗せ(特典やキャッチでお得感をだすコトは可能でしょう。)、ネットからの注文があれば本家製造元へ注文し、商品を送らせるというケースも存在するだろうと考えられます。

 直接的に第三者によって偽物を売られているよりも企業の利益に繋がっている分、企業としての対処法の判断は異なると思いますが、皆さんならどう対処されますか?

 では、それ以外の目的のホームページはどうでしょう。

 企業の繁栄を考えるならば、ネットからの安定した売上等を見越し、検索ワードでロングテールを意図的に作るためにも会社名での検索結果1位は必須です。

 ITコンサルティングやセミナー等では目的により意見が分かれるでしょうが、複数のビジネスに関係するキーワードのSEOよりも、企業名での検索順位と検索回数の割合50%越えは、ホームページを有効活用する上で最も優先すべき事項だと思っています。

 口コミやポスティング、地域に根ざしている等の理由は様々でも、企業名(商品名)で検索されないビジネスでの成功の確立が高いとは考えられません。

 まぁ、あまり脱線すると戻れなくなるので、踏み込んだ話は別の機会に記事にしますが、それこそ社名で検索順位を上げる行為は“穴場”となっているようで、決して難しい手立てでは無かったりします。

 ここでは具体的な例は避けますが、あまり社名でSEOしている企業様はありません・・・と言うか、する必要はないと一般的に思われているからで、本気になればよほど資本力をつぎ込んだ企業が無い限り、社名での1番は狙えるものなのです。

 ・・・人的負荷と予算はあるに越したコトはありませんが。

 幾つもの手立てが存在しており、社名だけのサイトタイトルにすれば、キーワード出現率が高いとお分かりでしょうが、実際に検索結果で一番に出ているとは限らないようです。

 何だか今回は取り止めもない話になってしまいましたが、このキーワードの出現率やSEOの話は今度また取り上げてみようと思っているところです・・・というコトで、今回はこんな感じでどうでしょう?

 いやはや。。